セイコーエプソン株式会社
水晶デバイス製品における生産技術◆需要増加中の成長産業◆IUターン歓迎/東証プライム上場
Smart Overview
【おすすめポイント】
・先進的な製品開発に関与し、やりがいのある専門性を発揮できます。
・技術を駆使した課題解決に取り組むことで、自身の成長が期待できます。
・国際的な環境での貴重な経験が得られ、キャリアアップに繋がります。
募集職種
生産技術エンジニア
製品評価エンジニア
設備エンジニア
仕事内容
水晶デバイス製品における生産技術◆需要増加中の成長産業◆IUターン歓迎/東証プライム上場
【電子部品、デバイス系、精密機器メーカー等での生産技術経験者歓迎/グローバルなエンジニアへ成長できる】
◆業務内容
マイクロデバイス生産技術部門では製品開発段階から量産化まで、ものづくりの上流から下流まで幅広い範囲を対応する基幹部門となります。
具体的には、開発部門から提案された新製品水晶デバイス32kHz振動子の生産工程設計、生産現場との量産化体制整備、コストダウン対応を担当いただきます。
特に基礎設計品の量産化には、生産設備、製品設計の知見が必要であり、他業種であってもこれらの経験値を有することを期待します。
また、海外製造現法が生産のメインとなるため、海外経験、英語力スキルを有すると、より円滑に業務を進めることができます。
・基礎開発完了水晶デバイス製品の量産工程設計
・製品設計上必要な設備要求仕様検討
・ものづくりに必要なFMEA等技術標準類整備
・海外含む生産拠点のセットアップ対応
・量産化後の改善対応(コストダウン、品質改善)
【募集背景】
エプソン事業の中では、一般的な認知が薄い水晶デバイス事業ですが、産業の塩と呼ばれているようにあらゆる電子機器に欠かせないタイミングデバイスとなっています。またコロナ過で加速したデジタル化が寄与し、電子デバイス需要が急増しています。今後も水晶デバイス業界は成長が見込める業界であり、旺盛な需要に対応すべく増員を図ります。
【本ポジションの魅力】
技術部門は開発からお客様へ製品をお届けするまでの全部門と関わることになります。特に製品技術ポジションは、製品設計、工程設計、設備設計、量産過程、品質保証等、幅広い知識と経験を得ることが出来るやりがいのあるポジションです。また生産拠点は海外がメインとなるため、ワールドワイドなビジネスを経験することができ、業務を通して成長を望む人材にとってうってつけのポジションです。
変更の範囲:会社の定める業務
変更の範囲:会社の定める業務
求めている人材
<応募資格/応募条件>
■必須条件:
・電子部品・デバイス系、精密機器メーカー等での生産技術のご経験
■歓迎条件:
・水晶デバイス、半導体の専門知識、材料系の知識、分析手法等の専門知識
・プロジェクト推進のためのリーダー(マネージメント)業務経験
・業務上の簡単な会話、メールでのやり取りが出来る英語力
勤務地
伊那事業所
住所:長野県上伊那郡箕輪町中箕輪8548
勤務地最寄駅:JR飯田線/伊那松島駅
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:会社の定める事業所
<転勤>
当面なし
転勤は当面想定していません。
<オンライン面接>
可
給与
600万円~1,000万円
<賃金形態>
月給制
<賃金内訳>
月額(基本給):300,000円~500,000円
<月給>
300,000円~500,000円
<昇給有無>
有
<残業手当>
有
<給与補足>
※時間外手当は別途支給致します。
※入社時の処遇(基本給・手当等)は皆様のご経験・能力を考慮の上、当社規程により決定致します。
■賞与:年2回(6月・12月/昨年度実績:平均5.1ヶ月)
■昇給:年1回
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間
フレックスタイム制(フルフレックス)
休憩時間:60分
時間外労働有無:有
<標準的な勤務時間帯>
8:30~17:15
<その他就業時間補足>
残業:全社平均約17時間/月
休日休暇
年間有給休暇12日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数127日
日曜日、指定の土曜日、国民の祝日および休日、年末年始、その他会社が定めた日
長期休暇(年末年始、GW、夏季)
5連続有給休暇取得制度、育児・介護休暇制度等
福利厚生
<各手当・制度補足>
通勤手当:補足事項なし
家族手当:係員のみ
寮社宅:詳細福利厚生その他に記載
社会保険:社会保険完備
厚生年金基金:補足事項なし
退職金制度:補足事項なし
<定年>
60歳
<教育制度・資格補助補足>
・資格:資格取得支援制度など
<その他補足>
・住宅:借り上げ社宅制度
【社宅・寮入居要件】
(1)正規社員であること
(2)勤務先が実家又は自己所有物件の住居から通勤60分以上
(3)従業員が生計の主体者であること(帯同社宅の場合)※入居期間は10年間
・手当:通勤手当、家族手当、帰宅連絡手当等
・食堂:あり