センサーデバイス

技術営業・FAE

計測・解析エンジニア

【大阪市淀川区】センサーの法人営業◆既存顧客メイン◆自動車・医療など暮らしを支える幅広い分野で活躍

【スタンダード上場／各種センサの設計製造販売を手掛けるニッチトップメーカー／海外シェアの80％を占める製品有】

■業務内容
・取引先営業（ルートセールス：西日本エリア）
・新規開拓営業（全体の3割程度、飛び込みセールスは有りません。）
・取引先
営業三課：家電、産業機械、住宅設備、事務機等のメーカーが主です。
営業四課：産業機械のメーカーや商社が主です。
・取扱商品は、温度センサーをはじめ電流デバイス、各種新センサーの販売
・複数顧客の営業担当として、製品PR、プレゼン資料作成、技術対応、見積り、売上、与信、納期管理、新規顧客開拓、マーケット調査などが業務内容となります。

■仕事の魅力・職場の雰囲気
・明るい職場環境
・様々な業界に携われるため、自身の知見が広がります。
・従来の枠にとらわれない営業スタイルは自身の成長の強みになります。
・当社が扱う製品は、電化製品や自動車、医療に必要不可欠なものなどに搭載されています。
暮らしに欠かせない身近なものから人命に関わるものまで幅広く取り扱いがあるため、間接的ではありますが部品メーカーとして社会貢献が出来る会社として、やりがいと誇りを感じながら働いていただけます。

■やりがい
お客様への提案から、最後に注文書をいただくまで様々な過程を経るため、注文書を受け取った時には大きな達成感を味わうことができます。（一人に任せられる仕事の裁量が、大きいのが特徴です。）
また、携わる業界の幅も広いため、その業界ごとに合わせた提案をすることになります。
そのため、業界についての知識も豊富につけられて、営業としてよりスキルアップできるところも嬉しいポイントです。（ジョブローテーション含め多様な経験ができる選択肢があり、自己成長を実感できる環境があります。）

■仕事の大変さ
扱うものの専門用語が多いことから、最初は覚えることが多く大変に感じるかもしれません。
しかし、個人の能力に合わせたOJTを通じて指導します。
先輩たちもサポートしてくれるので安心してください。
まずはどんな業界でも、どんな仕事でも「興味をもつこと」が覚えていく上で大切になるポイントとなります。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・普通自動車運転免許
・法人営業経験（業界未経験歓迎）

＜必要資格＞
必要条件：普通自動車免許第一種

＜勤務地詳細＞
大阪営業所
住所：大阪府大阪市淀川区西宮原2-7-38 新大阪西浦ビル
勤務地最寄駅：新大阪駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

＜転勤＞
当面なし

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
445万円～560万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：256,000円～315,000円

＜月給＞
256,000円～315,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■賞与　年２回（夏季・冬季）
■前職の給与や能力･経験を踏まえて決定します。
■上記金額には賞与４か月分を含んでいます。
■残業代は実施分全額支給致します。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
8:30～17:15 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：45分（12:00～12:45）
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
時間外労働：20h／月　程度

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数123日

◆長期休暇（年末年始休暇）
◆慶弔休暇
◆有給休暇（5日関連の長期有給取得も推奨しております。）
◆産前産後休暇（取得実績あり）
◆育児休暇（取得実績あり）
◆特別休暇　など

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：MAX　40,000円／月
家族手当：子ども手当（子ども1人につき月1万円）
住宅手当：規定あり
社会保険：各種社会保険完備
厚生年金基金：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用制度（65歳まで）

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■OJTが中心になります。
■職階別研修、海外若手研修制度など
■自己啓発支援（年間4万円まで支援／規定あり）

＜その他補足＞
■財形年金貯蓄
■従業員持株会制度
■確定拠出年金