化学材料

技術営業・FAE

材料開発エンジニア

【中央区/三越前駅】切削用エンジニアリングプラスチック素材の国内営業

■会社・求人の魅力：
・当社は、MCナイロンをはじめとするエンジニアリングプラスチックや高機能コンポジット材を製造・販売し、一般機械、食品、半導体など幅広い産業を支えるメーカーです。多彩な素材ラインナップと高い技術力、グローバル拠点を活かした迅速な供給・課題解決力が強みで、持続可能性にも注力しています。
・当社の製品は、自動車、半導体・電気電子、航空宇宙、食品・医薬品、再生可能エネルギーなど多岐にわたる業界で活用されており、特に軽量化や高機能化が求められる分野で、エンジニアリングプラスチック（MCナイロンなど）がギア、ベアリング、構造部品、搬送部品などに利用されています。
・日本最大の総合化学メーカー三菱ケミカルグループの一員として安定性や社会貢献性も高く、総合化学メーカーならではの環境でプロフェッショナルとして成長できます。

■職務内容：
営業部フィールドセールスグループ（東京勤務）にて、高いシェアを誇る高機能材料（切削用エンジニアリングプラスチック素材）の国内営業をお任せいたします。

■職務詳細：
・国内代理店・加工会社への素材販売
・新規用途開拓
◇当社の強み・特徴
・MCナイロンは業界TOPシェアを誇る
・技術サービスの提供による競合と差別化した顧客サービス
・業界内最大の取り扱い製品

【事業所】
活動エリア：関東／東北／北海道／東海／甲信越
国内中心の出張があります。

【やりがい】
・日本を代表する各業界の動向や業界知識、化学知識のみならず機械工学知識の習得ができる環境です
・MCAMのグループ内のグローバル製品を活用し幅広いエンプラ販売ができる強みがあります

■組織構成：
営業部フィールドセールスグループ
（全国）男性13名（28歳～50歳）
（東京勤務）男性6名

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・営業経験3年以上
・英語力（簡単な読み書きができるレベルで可）
■歓迎条件：
・樹脂、医療機器業界、半導体業界（製造措置）への知見と営業経験
・材料力学/樹脂素材一般知識/樹脂成型品知識/機械図面の知識
・英語による会話、プレゼン、更には議論が出来るスキル

＜語学補足＞
英語力（上記の「応募資格/応募条件」の欄に記載）

＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都中央区日本橋本石町1-2-2
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
650万円～850万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：350,000円～450,000円

＜月給＞
350,000円～450,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験・能力を考慮の上、規定により決定
※管理職として入社の場合のみ、月20時間分の固定残業手当支給となります/超過した時間外労働の残業時間代は追加支給
(詳細は面接時にご説明致します)
■賞与：年２回（6、12月）
■昇給：年１回


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分（12:00～13:00）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～17:45
＜その他就業時間補足＞
残業月平均20H

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇3日～21日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数121日

■公休日：土曜日、日曜日、国民の祝日、年末年始、夏季休暇、その他
■休暇：年次有給休暇、特別休暇（忌引、結婚等々）、積立年次有給休暇、リフレッシュ休暇　等

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：通勤費補助制度（会社規定による）
家族手当：会社規定による（一般社員のみ）
住宅手当：会社規定による（年齢等条件あり）
寮社宅：会社規定により独身・単身赴任寮（転貸）対応可
社会保険：社会保険完備
退職金制度：会社規定による

＜定年＞
60歳
65才まで再雇用制度あり

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
■教育制度：
OJTによる指導により実際の業務の流れに沿って行います。
Udemy　利用可
英語講座受講補助
その他必要な資格取得の支援があります。

＜その他補足＞
■健康保険組合（三菱ケミカル健康保険組合）が提携する厚生施設等の利用可　他