品質保証エンジニア

品質管理エンジニア

計測・解析エンジニア

【品川】品質保証（ニコンG全体の品質マネジメント戦略立案・推進）※在宅勤務可・フルフレックス<36>

【ニコン製品の品質向上に直結する／ニコンG全体の品質向上を担う中核部門／就業環境◎】

■業務内容：
品質管理課は、品質情報に基づいたグループ全体の品質管理体系の強化と
TQM/品質管理学会指針を軸にした品質管理レベル向上を目的とし、
グループ全体の品質管理、品質向上に関する活動全般を行っています。
※ご意向やご経験、適性に応じ、主に担当いただく領域を決定させていただきます。

■具体的な業務内容
・品質情報管理（データの可視化、品質情報の見える化）
・品質向上施策の立案・実行
・品質マネジメントシステムの改善・強化

■組織としての担当業務：
品質管理課は、ニコングループの品質管理状況・品質状況の管理と改善活動を推進しています。
具体的には、品質に関する監査の実施、品質管理レベルの定量評価による未然防止体制の仕組みつくり、
品質情報の収集・分析に基づいた品質向上施策の立案・実行などを行い、
ニコングループ全体の品質マネジメントシステムの改善と強化を図っています。

■キャリアパス：
様々な部門、製品のQMS向上や整備の業務を担っていただき、マネジメント層へのキャリアアップ、
専門性を深め、品質管理のエキスパートとしての活躍など、多様なキャリアアップを目指していただきたいと考えます。

■働き方について：
・スーパーフレックス制度有
・在宅勤務可（原則、週３日以上「出社」）
・残業時間20～40時間程度/月

■本ポジションで得られるスキル・経験：
・品質システムの視点でニコングループの品質強化に参画し、機能的で多様性のある品質システムの整備に取り組むことが出来ます。
・ニコンやグループ会社の多くの社員と交流が持てるため、多角的な視野が形成され調整力やコミュニケーション能力も磨かれます。
・全社から集まる品質情報を分析し、課題抽出や改善策立案を行うことで、データ分析・活用スキルを向上させることができます。
・品質問題の根本原因を特定し、再発防止策を立案・実行することで、論理的思考力と問題解決能力が向上します。
・事業部の枠を超えた視点で、会社全体の成長に貢献できる醍醐味があります。
・自らの業務が、ニコン製品の品質向上に直結する、大きなやりがいを感じられます。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
以下のすべての要件を満たすこと
・製造業（精密機器、電子部品、自動車関連など）における品質保証または品質管理の実務経験
・品質マネジメントシステム（ISO9001）の知識
・業務プロセス改善や標準化を主導したご経験

■歓迎要件：
・ISO9001監査員資格
・TQM活動推進経験

＜勤務地詳細＞
本社/イノベーションセンター
住所：東京都品川区西大井1-5-20
勤務地最寄駅：JR横須賀線／西大井駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

＜勤務地補足＞
在宅勤務可（原則、週3日以上「出社」）

＜転勤＞
当面なし
転勤は当面想定していません

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
570万円～1,020万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：320,000円～500,000円

＜月給＞
320,000円～500,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※基本給の他、時間外手当別途支給

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：45分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～17:45
＜その他就業時間補足＞
※時間外労働：20～40時間程度/月

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇0日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数128日

GW、夏季休暇、年末年始、年次有給休暇（初年度より20日支給／半日単位での取得可）、リフレッシュ休暇（勤続10年毎に1週間）、育児休暇、介護休暇、育児看護・介護看護休暇（時間単位での取得可） など

通勤手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：通勤交通費支給
住宅手当：諸条件あり（家賃補助制度）
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜教育制度・資格補助補足＞
「キャリアアップ研修」として全社的な組織の概要を把握し、問題解決力やリーダーシップ能力を養うための研修、技術系向けに技術専門教育のための社内外講師による技術専門講座・コース等が多数あります。

＜その他補足＞
■確定拠出年金制度
■持株会
■財形貯蓄制度
■育児支援制度
■クラブ活動 など