センサーデバイス

技術営業・FAE

計測・解析エンジニア

【大阪市】プローブ計測機器等の提案営業◆工業用計測センサーのシェア国内トップ級／土日祝休／福利厚生◎

□■業界未経験歓迎・営業経験活かす／豊富な手当・休暇制度も魅力◎／創業65年の安定企業／工業用計測センサー［プローブ計測機器］の国内シェアトップクラスメーカー／家族手当・資格取得支援など福利厚生充実■□

■業務概要：
大阪営業所の営業職として、製鉄用測温プローブ類・熱電対類・放射温度計類の提案営業をご担当いただきます。

■取扱製品：
◇プローブ製品：溶融炉の温度や成分の計測といった製鉄プロセスのチェックに欠かせない、国内トップクラスシェアの製品です。
◇温度センサー製品：製鉄・ガラス・窯業・熱処理・非鉄金属、半導体、食品など、高温域から低温域まであらゆる製造プロセスにおいて温度計測に用いる熱電対や測温抵抗体といった製品です。
◇その他機器装置システム：温度計測のトータルソリューションとして顧客毎のニーズをヒアリングの上、一品一様で設計する機器装置製品です。

■業務の特徴：
◇担当業界は、大手製鋼メーカー（プローブ製品）、熱処理・環境プラント・半導体など（温度センサー製品）といったお客様が中心です。
◇担当社数は30～40社。担当エリアは関西エリアです。
◇営業スタイルは新規：既存＝2：8の割合で、固定得意先への対応がメイン、新規は紹介や引き合いが中心となります。

■就業環境：
＜福利厚生＞
家族手当、日当、出張手当、自己研鑽制度、講習会受講制度、最大40日間の有給休暇など充実しています。
＜評価制度＞
MBO（目標管理制度）や総合評価（行動・プロセス評価）になります。
評価を適正に行うために、目標設定・中間面談・フィードバック面談を含めて年に少なくとも3回は面談を実施いたします。

■当社の特徴：
・お客様にとって最良のパートナーであり続けるため、革新と創造に根差した品質・モノづくりで産業や社会の発展に貢献
・自由闊達な風土、チャレンジ精神の奨励、顧客起点の事業企画

■当社の事業について：
当社は「プローブ製品」「温度センサー・各種機器」「電気計装事業」を展開。
溶融金属を高速・高精度で測定する浸漬プローブは世界的評価が高く、国内外製鉄所で安定需要があります。温度計測は接触・非接触の各種センサーを設計から販売・保守まで対応。電気計装はプラントの設計・施工・メンテを一貫して提供しています。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
＜業種未経験歓迎＞
■必須条件：
・メーカーでの営業経験がある方
・普通自動車免許

■歓迎条件：
・計測機器や設備における知識をお持ちの方

＜必要資格＞
必要条件：普通自動車免許第一種

＜勤務地詳細＞
本社
住所：大阪府大阪市西区西本町1-7-10
勤務地最寄駅：大阪市営地下鉄四つ橋線／本町駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし
現地採用を重視しているため、当面の転勤はございません。

＜予定年収＞
400万円～585万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：260,000円～380,000円

＜月給＞
260,000円～380,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験・能力を考慮の上、優遇します。
■昇給：年1回
■賞与：年3回（過去5年間の実績：月給の3.4ヵ月分以上）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
9:00～17:40 （所定労働時間：7時間40分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～40日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数123日

夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、時間有休、半日有休、感染症休業（新型コロナ・インフルエンザ）、創立記念日（7/22）、有給休暇（最大40日）

通勤手当、家族手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：月50,000円まで支給
家族手当：13,000円／人、二人目以降は4,000円
寮社宅：転勤社宅のみ
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用制度（65歳まで）

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■勉強会、セミナーの開催等（セミナー・講習会費用を会社が負担）
■自己研鑽費用を会社が負担
■ビジネス書の購読・資格取得・語学学習など年間1人3万円までの補助

＜その他補足＞
■三大疾病保険
■企業型確定拠出年金
■社内共済会
■提案報奨制度
■資格取得制度
■資格取得一時金