プログラムマネージャー

プロジェクトマネージャー

生産管理・物流

【東京】ITプロジェクトPMO◇日本を代表する半導体製造装置メーカー／リモート・フレックス勤務を推進

【日本を代表する半導体製造装置メーカー／世界売上シェアTOPクラス／日本企業時価総額ランキングTOP10／柔軟な働き方（在宅・フレックス）を推進／中途入社者多数活躍】

■業務内容：
当面はG1Pプロジェクトのアジア，ヨーロッパ現地法人のITプロジェクトマネージャーとして，以下の業務を担っていただきます。
＜G1Pプロジェクト＞主業務（80%）
・アジア，ヨーロッパ現地法人のプロジェクトマネジメント
・計画策定，進捗・課題・変更管理（関係者との調整含む）
・マネジメント層への各種報告
＜プロジェクト管理（開発・保守移管）手法の標準化＞副業務（20%）
・上記G1Pプロジェクトを通じたプロジェクト管理（開発・保守移管）手法の標準化支援
・グローバル体制の確立の支援
・国内，グローバル水平展開の支援

■業務の魅力：
現在、全社的な業務改革DX活動を推進中であり、SAPロールアウトはその主要プロジェクトのひとつ。
この全社的な取り組みにPMOとして参画することにより本社、現法、工場の多くのキーメンバと関わりながら、次世代のDX、IT基盤の導入推進に携わることができる

■採用部門が社内で担う機能とミッション：
ITプロジェクトに、PMOとして参画し、その円滑な推進を支援する。
特にSAPロールアウトプロジェクトの現法展開中心に支援を行う。
ITプロジェクト管理手法の標準化及び、それに基づく統制の仕組みを構築する。

■東京エレクトロンについて
世界的な半導体需要の拡大（AI・EV・データセンター）を背景に、同社は半導体製造装置市場で国内首位・世界第3位の売上規模を誇り、産業全体を支える重要な役割を担っています。
・海外売上比率：80％超
・塗布現像装置：世界シェア約90％と圧倒的
・営業利益率：2024年3月期は約28.5％（日本製造業平均は約4％）
・時価総額：日本企業ランキング7位（2025年現在）
・キャリア採用比率：約43％、中途入社者が多数活躍
・育休取得率：95％超（男性取得率も上昇傾向）
・働き方改革：リモートワーク・フレックス制度を全社で推進、DXによる業務効率化も加速

変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・ITプロジェクトにおけるシステム開発またはPMOの経験

■歓迎条件：
・海外とのグローバルプロジェクトの経験（2年～）

＜語学力＞
歓迎条件：英語上級

＜語学補足＞
ビジネスレベルであれば尚可※実際に使用する場面：週2～3回程度のオンライン会議など

＜勤務地詳細1＞
本社
住所：東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー
勤務地最寄駅：東京メトロ千代田線／赤坂駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細2＞
府中テクノロジーセンター
住所：東京都府中市住吉町2-30-7
勤務地最寄駅：京王線／中河原駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
800万円～1,150万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：571,000円～821,000円

＜月給＞
571,000円～821,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※年収は賞与を含む金額となっております。
■賞与：年2回（6月、12月）
■昇給：年1回
※賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：11:00～16:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～17:30

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇12日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数122日

※年末年始、年次有給休暇、特別休暇（慶弔・リフレッシュ休暇など）ほか
※勤務地により一部休日の振替変更があります
■有給休暇：初年度については、入社月により按分付与となります

通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
寮社宅：独身寮制度あり
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
組織マネジメント研修、安全研修マナー研修、企業倫理研修、論理思考研修、プレゼンテーション研修、ネゴシエーション研修、クロスカルチャーセミナー、技術研修、実務研修（経理・法務・信用取引等）等

＜その他補足＞
■地域手当
■企業年金
■社員持株制度
■財形貯蓄制度
■住宅資金融資斡旋（利子補給）
■保養施設（軽井沢・箱根・ニセコ）
■総合福利厚生サービス加入　他
■確定拠出年金DC