技術営業・FAE

検査・計測装置

計測・解析エンジニア

【東京】理化学機器の法人営業＜研究者等に課題やニーズを丁寧にヒアリング＞プライム上場／年休129日

【◎科学技術の発展に貢献する営業職◎大学や研究機関向け“最先端の分析・解析装置”／創業70年以上／世界トップシェア製品多数／離職率1.3％】

◆職務概要
国内の大学・研究機関・企業などに対して、最先端の分析・解析装置の提案・販売を行います。
お客様の課題やニーズを丁寧にヒアリングし、最適な製品とソリューションを提供することで、科学技術の発展に貢献する営業職です。
既存のお客様への営業が半数以上で、一部新規営業も取り組んでいただきます。

◆職務詳細
・顧客との関係構築およびニーズの把握
・製品の技術的説明と導入提案
・社内技術部門との連携によるソリューション設計
・装置導入後のアフターサポートと活用支援(サービスや技術部門への連携窓口)
・展示会や学会での製品紹介・情報発信
・長期的なパートナーシップの構築と維持

◆やりがい・魅力・面白さ：
【科学の最前線に関われる】大学や研究機関、企業の研究者と直接関わりながら、最先端の分析・解析装置を提案。お客様の研究や技術開発を支えることで、科学の進歩に貢献できる実感があります。
【信頼関係を築く営業スタイル】製品導入までの検討期間が長いため、じっくりとお客様と向き合い、課題を共有しながら最適な提案を行います。
【高い専門性とチーム連携】社内の技術部門や海外メーカーと連携しながら、高度な専門知識を活かした営業活動が求められます。チームで成果を出す面白さも魅力のひとつです。
【社会貢献性の高さ】医療・環境・材料・半導体など幅広い分野で活用されており、社会課題の解決にもつながる仕事です。自分の提案が未来の技術に繋がる可能性もあります。

◆当社の魅力：
当社の電子ビーム描画装置は世界トップシェアを誇ります。製品は世界130ヵ国の大学・企業で使用されており、科学技術や製造業の発展のみならず、製薬業界や化学業界などにも欠かせない装置であり、社会に重要なツールを開発するメーカーとしての地位を築いています。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
＜業界未経験歓迎＞
■必須要件
法人営業経験(業界不問)

■歓迎要件
・理科学機器や分析装置に関心がある方
・コミュニケーション力・協調性を持ち、チームワークを大切にできる方
・研究者や技術者と信頼関係を築きながら、課題解決に取り組める方

＜勤務地詳細＞
日本電子株式会社 東京支店
住所：東京都千代田区大手町2-1-1 大成大手町ビル13階　日本電子株式会社 東京支店
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

＜転勤＞
当面なし
※転勤の可能性あり:5~6年に1回
国内８支店（札幌・仙台・筑波・東京・名古屋・大阪・広島・福岡）
※将来的に国内・海外事業所への異動の可能性あり

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
410万円～590万円

＜賃金形態＞
月給制
補足事項はありません。

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：227,000円～327,000円

＜月給＞
227,000円～327,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上記はあくまで目安であり、ご選考を通じて最終的に決定いたします。
■賞与：年2回
■昇給：年1回

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
8:30～17:20 （所定労働時間：7時間50分）
休憩時間：60分（12:00～13:00）
時間外労働有無：有

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇12日～40日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数129日

土・日・祝日、特別休暇（年末年始、夏季休暇ほか）、慶弔休暇、リフレッシュ休暇など

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：規定の通り支給
家族手当：主生計かつ税法上扶養家族がいる場合に支給
住宅手当：主生計又は非生計によって金額が異なります。
寮社宅：独身寮、各種社宅(会社規定による)
社会保険：補足事項はありません。
退職金制度：勤続2年以上が対象

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
基本的にOJTになります。先輩社員が業務について指導します。また業務についてのマニュアルもあるので安心して働くことが出来ます。

＜その他補足＞
■厚生施設：独身寮、各種社宅、社員食堂、スポーツホール、保養所、提携リゾート施設　他
■社内制度：社員預金、従業員持株会、各種財形貯蓄、ジョブリターン制度、育児･介護休業　他