CAD/EDAエンジニア

検査・計測装置

製品評価エンジニア

【加須】電子顕微鏡（カラム）の開発・物理計算・機械設計◇世界的半導体試験装置メーカー

【U・Iターン歓迎！転居を伴う場合、引っ越し手当有！／半導体試験装置世界トップ級シェア／熊谷・館林近く※マイカー通勤可】

■概要：
半導体製造のキーとなるフォトマスク・EUVマスクの検査装置（CD-SEM)の開発業務です。
当社のCD-SEMは業界トップシェアを誇りワールドワイドで、ワールドワイドで半導体製造メーカーに使っていただいております。具体的に担当いただきたいのは装置の最重要ユニットである電子ビームカラム（鏡筒）の開発業務全般となります。
電子光学系のシミュレータと駆使しての物理計算、真空・構造解析ツールを用いての機械設計といった設計業務だけでなく、試作・製品の評価とその評価結果解析業務や社内製造部門や保守部門との折衝・顧客対応など製品化の全般にかかわっていただきます。

■業務詳細：
・専用の光学シミュレータを使用しての光学デザイン
・3DCADを使用したカラム機械設計
・試作・評価・レビュー、製品化の業務全般

■当ポジションのやりがい：
・CD-SEMの中で最重要ユニットである電子ビームカラムの開発全般にかかわることができ、電子光学系のエンジニアとしてのスキルアップが可能となります。
・光学設計だけでなく、機械設計にかかわることができるため精密機械設計のプロフェッショナルとしてのスキルが身に付きます。
・設計業務だけでなく、広く開発・製造・保守にかかわることができるため後半な知識と経験を積むことができます。
・単なる担当者ではなく、将来的にはリーダーを目指すことが可能です。
・自由な雰囲気で開発業務が行えます。課のメンバーはカラム開発のプロフェッショナルですのでカラム設計の詳細を丁寧に指導いたします。
・有給休暇やフレックス利用、テレワークなど、個人の事情に合わせ自由に取得可能です。当事者意識を持ち、やる気を持って業務に取り組んでいただける方、大歓迎です。

■同社について：
2018年「世界のテクノロジー・リーダー上位100社」に選ばれております（日本企業からは当社を含む13社）。同社の半導体試験装置は、世界的トップシェアを誇っています。試験装置ならではのノウハウを長年蓄積し、世界レベルの高性能、高機能の製品を製造してきました。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・物理学の素養があり、電子工学についてのスキルを身に付ける意欲のある方
・電磁気学の知識

■歓迎要件：
・基本的な機械設計知識
・プレゼンテーション能力
・英会話　TOEIC(R)テスト 500点以上
・電子光学知識
・真空知識
・３DCADスキル

＜勤務地詳細＞
埼玉R&Dセンター
住所：埼玉県加須市新利根１丁目５
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
480万円～1,100万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：280,000円～700,000円

＜月給＞
280,000円～700,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※スキル・経験等により個別に設定させていただきます。
■昇給 ： 年1回（6月）
■賞与 ： 年2回（6月、12月）※2ｹ月分×2回＝約４ヵ月分想定

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：11:00～14:00
フレキシブルタイム：6:00～11:00、14:00～22:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:45～17:30
＜その他就業時間補足＞
想定残業は月30h程度です

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇1日～22日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数127日

■2023年度実績
GW（9日）／夏季休暇（9日）／年末年始（7日）
※有給休暇の付与数は、入社月により変わります

通勤手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
住宅手当：家賃補助制度
寮社宅：借上社宅制度
社会保険：■各種保険完備
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
■OJT
■教育補助制度あり、その他各種英語研修、社内TOEIC(R)テストなど

＜その他補足＞
各種社会保険、健康保険組合、企業年金基金、確定拠出年金、従業員持株制度、財形貯蓄制度、再雇用制度、育児休職制度、家賃補助制度、借上社宅制度、借上寮制度、引っ越し手当など