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品質保証エンジニア

品質管理エンジニア

【品川区】サプライヤ品質向上施策の推進※光学×精密分野グローバルメーカー／在宅勤務併用可<159>

【東証プライム上場／海外売上比率80%以上／100年以上の歴史で培った先進の光利用技術と精密技術のグローバルブランド／フルフレックス／年休128日／退職金制度有】

■組織としての担当業務：
・サプライヤマネジメント部のミッション
ニコンは事業部制を採用しており、事業部毎に調達・品証機能を持っています。
現在のニコンビジネスを支えているのは、精機事業（フラットディスプレー製造装置・半導体露光装置のような非常に大型で高精度な装置）、および映像事業（デジタルカメラ等）に代表されるコンシューマー製品になります。
サプライヤマネジメント部は、間接部門としてこれら事業部の直材調達部門、品証部門を支援し、全社横串しでの調達先品質改善、調達先管理、サステナブル調達（Q＋ESG）のガバナンス強化を推進しています。

・課のミッション
サプライヤマネジメント部は、管理課、サステナブル調達推進課、サプライヤ品質推進課の3つの機能の課を持つ部となります。
サプライヤ品質推進課は、ニコングループのサプライヤ品質状況の管理、サプライヤ品質改善施策の立案、実行などを推進しており、サプライヤ品質向上に関する全社のコントロールタワーの役割を担っております。

■業務内容：
全社のサプライヤ品質改善部門の推進リーダーもしくは担当者として、品質戦略、企画立案、推進を中心に業務を幅広くご経験いただきます。

・サプライヤ品質状況の調査、分析
・サプライヤ品質改善施策の立案、実行
・サプライヤ監査状況の管理、監査項目、監査観点の設定、監査員教育、監査同行支援
・サプライヤ品質問題の未然防止に関する業務（横展開、啓発、指示）
・サプライヤへの未然防止活動の普及
・主要サプライヤの工程改善支援

■本ポジションのやりがい：
サプライヤ品質向上施策の企画立案から実行に関する業務をお任せいたします。自らの企画と推進力で成果を刈り取っていただけます。
全社的なプロジェクトをリードするご経験に加え、マネジメントへ挑戦頂くことも可能です。
ニコングループの多くの社員と交流が持てるため、多角的な視野形成ができます。

変更の範囲：会社の定めるすべての業務（会社外への出向を命じた場合は出向先の定める業務を含む）

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・サプライヤの工程監査や品質改善指導の経験
・サプライヤの品質向上施策の立案、実行などの実務経験

■歓迎条件：
・ものづくり現場の課題抽出、改善施策立案経験
・なぜなぜ分析や工程FMEAなどの実践経験
・製法などの技術的な知見がある方
・IATF16949の監査員経験
・過去トラブルの分析と再発防止に向けた標準化の経験

＜勤務地詳細＞
本社/イノベーションセンター
住所：東京都品川区西大井1-5-20
勤務地最寄駅：JR横須賀線／西大井駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（会社外への出向を命じた場合は出向先の定める事業所を含む）

＜転勤＞
当面なし
転勤は当面想定していません

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
570万円～1,020万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：320,000円～500,000円

＜月給＞
320,000円～500,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※基本給の他、時間外手当別途支給

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～17:45
＜その他就業時間補足＞
※時間外労働：全社平均約20時間／月

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇0日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数128日

GW、夏季休暇、年末年始、年次有給休暇（初年度より20日支給／半日単位での取得可）、リフレッシュ休暇（勤続10年毎に1週間）、育児休暇、介護休暇、育児看護・介護看護休暇（時間単位での取得可） など

通勤手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：通勤交通費支給
住宅手当：諸条件あり（家賃補助制度）
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜教育制度・資格補助補足＞
「キャリアアップ研修」として全社的な組織の概要を把握し、問題解決力やリーダーシップ能力を養うための研修、技術系向けに技術専門教育のための社内外講師による技術専門講座・コース等が多数あります。

＜その他補足＞
■確定拠出年金制度
■持株会
■財形貯蓄制度
■育児支援制度
■健康保険組合保養所
■クラブ活動 など