化学材料

技術営業・FAE

材料開発エンジニア

【福岡／在宅勤務可】国内法人営業 ～創立100周年◆化学工業製品の専門商社◆働き方◎福利厚生充実～

～創立100周年・ニッチな製品を扱う専門商社／所定労働7h15mで月平均残業20h程度／健康経営優良法人2024認定～
■業務内容
幅広い工業原料や化学製品を扱う専門商社である同社において、法人営業をお任せします。
同社は、大手化学メーカーやメガバンクが主要株主となっており安定した経営基盤のもと創立100年を迎えました。
ただモノを売るのではなく、これまで同社が培ってきた化学分野の知見を活かし、原材料メーカー企業とユーザー企業の両者の架け橋となっていただき製品やサービスを提供するのがミッションです。
＜詳細＞
〇原材料メーカーに対して：ユーザー企業側の要望をもとに新材料等の提案をお任せします。
〇ユーザー企業に対して：課題に合わせた最適な原材料の提案をお任せします。
〇取扱商品：取り扱う製品は、基礎科学の部分からIT関連の最先端に至る分野まで多岐にわたります。化学業界だけでなく、電子、石油化学、鉄鋼、自動車、医薬関連など多くの企業と取引があります。

■入社後の流れ
飛び込み営業などはほとんどなく、顧客紹介による新規開拓営業が主流となっています。入社後はまず国内の事業所にて、同社が取り引きをしている製品についての知識を習得していただきます。ゆくゆくはマネージャーとして、メンバーの営業活動のフォローや、新たな販路開発のための企画などもお任せしていきたいと考えています。※一般的に馴染みのない製品に携わっていただきますが、製品知識については入社後にしっかりと習得いただけるようフォローします。

■同社の魅力
1918年に創業以来、幅広い工業原料や化学製品の専門商社として、国内外の多種多様な製造現場へ製品を提供してきました。現在、IT業界の事業規模が拡大しておりますが、これらの分野に必要な半導体に不可欠な原料を提供しているなど、時代のニーズに沿った製品を扱っており、今後も多くの需要が見込まれております。また、近年アジア諸国で化学品が急成長をしているため、海外事業にも注力をしております。

■就業環境
年間休日120日以上、残業時間20時間未満に加え、同社は就業時間7時間15分と一般的な商社と比較しワークライフバランスが整えやすい環境です。これらの健康経営が評価され「健康経営優良法人2024」として認定されました。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・法人営業経験をお持ちの方

■歓迎条件：
・ビジネスレベルの英語力を有している方

＜勤務地詳細＞
九州支店
住所：福岡県北九州市小倉北区堺町1丁目2番16号 十八銀行第一生命共同ビル
勤務地最寄駅：小倉線線／平和通駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週2日リモート）

＜予定年収＞
480万円～740万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：261,900円～406,800円
その他固定手当/月：14,000円

＜月給＞
275,900円～420,800円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■昇給：年1回
■賞与：年2回（2024年度実績6.3カ月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
9:00～17:15 （所定労働時間：7時間15分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
■残業時間：月平均20時間未満

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇1日～12日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数122日

年末年始、創立記念日、初年度有給休暇
■有給について：
入社日より1～12日を付与（入社する月により付与日数が異なります）
原則、入社2年以上4年未満は一律15日/年、4年以上は20日/年を付与

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：規定に基づいて支給
家族手当：補足事項なし
住宅手当：補足事項なし
寮社宅：借上げ社宅制度有※補足は福利厚生欄に記載
社会保険：企業年金基金加入
退職金制度：企業型確定拠出年金制度あり

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
新入社員研修、管理職研修、e-ラーニング（Schoo）等：指定・推奨の研修や資格の受講や取得にかかる費用を全額負担。例：TOEIC(R)テスト、毒物劇物取扱者、高圧ガス販売主任者、貿易実務検定、ビジネス会計検定等

＜その他補足＞
・各種社会保険（基金を含む）
・退職金制度
・財形制度など
・借上社宅制度あり（社宅使用料として家賃の2割を給与控除＊家賃上限あり）
・奨学金返済支援制度あり（30歳未満対象）