技術営業・FAE

検査・計測装置

計測・解析エンジニア

【厚木】計測器の国内営業(在宅勤務可)　※プライム上場／世界シェアトップクラスの計測器メーカー

【無線通信分野でトップシェアを誇るグローバル計測器メーカー／6Gと新領域ビジネスの成長をグループ横断で加速に伴い、コア人材の積極採用と育成を強化中】

■背景：
通信計測カンパニーの事業拡大に向けて、無線・有線通信機器やデバイス向け計測器の法人営業マネージャー候補を募集します。社会高度化に伴い様々な業界で通信機器や通信用デバイスが活用されており、また通信技術の発展には計測器が欠かせず、その需要は益々増加しています。特に、自動車、宇宙･防衛、電子部品などでの事業拡大に向けて販売人員増強とともに、新規需要開拓を主導できる人材獲得を進めています。

■業務内容：
通信機器や計測器の市場動向や将来性など様々な業界情報を分析し、市場開拓・販売戦略立案により、自動車、宇宙･防衛、電子部品の各業界向けに、通信計測器の販路拡大やビジネス開拓を担って頂きます。また、市場における課題解決に向けて当社事業部や他社連携によるソリューション検討や販売も行って頂きます。

■働きやすい環境づくり：
「生活と仕事のバランスを考えて、働き易く人生を楽しめる会社」「労働生産性が高く働き甲斐がある会社」の両立を掲げています。
・完全週休二日制(土日祝)、月残業の平均20h程度、年休127日
・時短勤務制度
・フレックスタイム制
・平均勤続年数19.8年
・新卒採用者の3年後離職率3%
・在宅勤務(月４日※育児介護等に該当する方は、月４日を超えた取得可能)
・財形貯蓄制度、社員持株会、企業年金制度、退職金制度、社宅等

■特徴：
東証プライム上場の計測器・品質検査装置メーカーです。「はかる」技術を基盤とし、世界中の通信事業者や電子・電気機器メーカー、食品メーカー等に対して、通信や食品、医薬品等の安心安全を支え、日々の生活の「当たり前」を当社の機器が支えています。
「はかる」技術の最先端を常にリードし、抜群の開発＆サポート体制を築いているのが当社の強みです。日本だけでなく海外にも事業を展開しながら、進化を続ける情報通信の分野で、各種通信システムやサービス・アプリケーションの開発、品質保証に欠かせない計測器や食品・医薬品用異物検出機や重量選別機、遠隔監視制御システム、帯域制御装置などを提供。幅広い分野で、安全・安心で快適な社会づくりを支えています。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・自動車、宇宙･防衛、電気･電子･半導体、もしくはそれに準ずる業界での営業経験
・TOEIC(R)テスト500点以上
・普通自動車免許

■歓迎条件：
・マネジメント経験者

＜勤務地詳細＞
テクノオフィス
住所：神奈川県厚木市田村町8-5
勤務地最寄駅：小田急線／本厚木駅
受動喫煙対策：敷地内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし
将来的に全国転勤あり

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
480万円～750万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：270,000円～430,000円

＜月給＞
270,000円～430,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験・年齢・能力を考慮の上、当社規定により優遇。
■昇給：あり（年1回）
■賞与：あり（年2回）


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：9:00～14:00
休憩時間：45分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30～17:00
＜その他就業時間補足＞
月残業平均20h程度

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇21日～21日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数127日

慶弔休暇、年間3回大型連休（春、夏、年末年始）
有休休暇は入社2ヵ月後の就業期間で按分されます(翌年度：21日)。

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
家族手当：配偶者手当、子供手当有
住宅手当：所定の有資格者に限る
寮社宅：赴任後、転勤を命ずる場合に借り上げ社宅の提供あり
社会保険：社会保険完備
退職金制度：定年後雇用延長制度有

＜定年＞
65歳

＜教育制度・資格補助補足＞
OJTがメインとなりますが、以下の制度も用意しています。
＜教育研修プログラム＞
階層別研修、キャリアデザイン研修、自己啓発プログラム、技術専門教育、営業教育、キャリア開発支援プログラム等。

＜その他補足＞
■施設：保養施設等
■制度：財形貯蓄・社員持株会・企業年金・退職金・共済会制度等