センサーデバイス

技術営業・FAE

計測・解析エンジニア

【茨城県鹿嶋市】法人営業／既存顧客への定期訪問◆工業用計測センサーのシェア国内トップ級◆土日祝休み

＜創業65年の安定企業／業界経験不問／メーカーでの営業経験が活かせる／家族手当・資格取得支援など福利厚生充実＞
当社、鹿島営業所の営業職として、工業用温度計を茨城県内の既存顧客をメインに販売する営業活動を行います。

■業務内容
◎主要顧客約40社への定期訪問による商談～リピート製品獲得及び顧客ニーズに合わせた製品の提案活動業務、顧客ニーズ聞き取り後の製品設計に関しては技術部門にて検討。
◎商談内容により技術員同行での打合せを行い、お客様に満足していただける製品の提案を行う事が可能です。
◎慣れるまでは先輩社員がサポートしますので、心配はいりません。
◎なお、お客様の構内に事務所を設けており、構内での喫煙は禁止としております。

■取扱製品
◇プローブ製品：溶融炉の温度や成分の計測といった製鉄プロセスのチェックに欠かせない、国内トップクラスシェアの製品です。
◇温度センサー製品：製鉄・ガラス・窯業・熱処理・非鉄金属、半導体、食品など、高温域から低温域まであらゆる製造プロセスにおいて温度計測に用いる熱電対や測温抵抗体といった製品です。
◇その他機器装置システム：温度計測のトータルソリューションとして顧客毎のニーズをヒアリングの上、一品一様で設計する機器装置製品です。

■ポジションの魅力
◇工業用計測センサー［プローブ計測機器］の国内シェアトップクラスメーカー。世界中の鋼造りの一端を担っています。
◇業界未経験でも安心、職場でのOJT、工場での製造実習、キャリアに応じた研修などを定期的に実施しており、着実に成長をサポートしていきます。
◇豊富な手当・休暇制度を整えており、福利厚生は非常に充実しています。

■当社の概要
◇お客様にとって最良のパートナーであり続けるため、革新と創造に根差した品質・モノづくりで産業や社会の発展に貢献していきます。
◇自由闊達な風土、チャレンジ精神の奨励、顧客起点の事業企画。
◇当社の福利厚生は、家族手当、日当、出張手当、自己研鑽制度、講習会受講制度、最大40日間の有給休暇など充実しています。
◇評価制度はMBO（目標管理制度）や総合評価（行動・プロセス評価）になります。評価を適正に行うために、目標設定・中間面談・フィードバック面談を含めて年に少なくとも3回は面談を実施いたします。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
＜業界未経験可＞
■必須要件：
・メーカーでの営業経験がある方
・普通自動車免許をお持ちの方（日常的に運転に慣れている方、社用車あり）

■歓迎要件（必須ではありません）：
・計測機器や設備における知識をお持ちの方

＜必要資格＞
必要条件：普通自動車免許第一種

＜勤務地詳細＞
鹿島営業所
住所：茨城県鹿嶋市新浜21番地
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし
現地採用を重視しているため、当面の転勤はございません。

＜予定年収＞
385万円～500万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：250,000円～320,000円

＜月給＞
250,000円～320,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験・能力を考慮の上、優遇します。
■昇給：年1回
■賞与：年3回（過去5年間の実績：月給の3.6ヵ月分以上）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
9:00～17:40 （所定労働時間：7時間40分）
休憩時間：60分（12:00～13:00）
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
全社平均残業時間12時間／月

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～40日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数123日

夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、時間有休、半日有休、感染症休業（新型コロナ・インフルエンザ）、創立記念日（7/22）、有給休暇（最大40日）

通勤手当、家族手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：月50,000円まで支給
家族手当：13,000円／人、二人目以降は4,000円
寮社宅：転勤社宅のみ
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用制度（65歳まで）

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■勉強会、セミナーの開催等（セミナー・講習会費用を会社が負担）
■自己研鑽費用を会社が負担
■ビジネス書の購読・資格取得・語学学習など年間1人3万円までの補助

＜その他補足＞
■三大疾病保険
■企業型確定拠出年金
■社内共済会
■提案報奨制度
■資格取得制度
■資格取得一時金