【埼玉】オープンポジション(設計・研究・開発)※業界シェアトップクラス【プライム上場G】
- その他生産技術エンジニア設備エンジニア
- 埼玉県
- 年収300万~500万円
- 提供元:doda
- 掲載日:2025年10月24日
求人AIによる要約
オープンポジション(設計・研究・開発)では、業界未経験者も大歓迎。安定した老舗メーカーで、業界シェアトップクラスのレーザー切断機の開発や機械設計に関わりながら、日本のものづくりに貢献できます。充実した研修制度と育成環境により、安心して新たなキャリアをスタートできるチャンスです。土日祝休みでプライベートも充実、残業も少なく働きやすい職場です。
【おすすめポイント】
・業界未経験者向けの充実した研修制度
・年間休日125日と土日祝休み、ワークライフバランス◎
・業界シェア約8割での安定した事業展開、信頼性の高い製品開発
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OUTLINE
その他
生産技術エンジニア
設備エンジニア
【埼玉】オープンポジション(設計・研究・開発)※業界シェアトップクラス【プライム上場G】
【業界・業種未経験歓迎!/業界トップシェア/残業10時間程度・土日祝休み・年間休日125日・100年以上の歴史がある老舗メーカー/「育てる」という会社の風土で業界未経験から老舗メーカーへチャレンジできる環境】
■業務内容:
ご経験に応じて下記業務をお任せいただきます。
製品開発、機械・電気設計、研究、システム開発等
当社技術系部署において、造船・建設機械・半導体、大学や各種研究機関等の業界で使用される大型切断機(例:レーザ切断機、プラズマ切断機)や圧力調整器等のガス関連機器をご担当いただきます。
■研修制度
入社後1週間~1ヶ月程の本社研修で、事業や製品等の会社理解を深めていただきます。配属後もOJTや世代別フォローアップ研修、各種セミナーなど様々な育成機会を設けていますので、他業界からの転職でも安心してスタートできます。
■当社の特徴:
【安定性◎】三菱ケミカルHDの一員&大陽日酸(東証プライム・産業用ガス世界トップクラス)グループで安定性抜群
【貢献性◎】業界シェア約8割を占めるレーザー切断機にて日本のインフラ・ものづくり(造船、橋梁、建設機械)に貢献
■当社について:
2002年10月に日本酸素株式会社の産業機材部門、日酸商事株式会社、株式会社田中製作所が事業統合し、日酸TANAKA株式会社としてスタートしました。1917年に創業者の田中亀久人が日本初の酸素溶断器具の開発を行った事をはじまりに100年以上溶断・溶接業界のパイオニアとして活躍して参りました。現在様々な業界のトップクラス企業から取引をいただいており、特に中厚板レーザにおいては日本でトップクラスのシェアとなっております。厚さ20mm以上の厚板切断機の分野で100年以上の歴史を持ち、お客様からの信頼とニーズを製品開発に反映しています。レーザー切断機は切断スピードが速く、断面が綺麗で二次加工が不要な上、工場のFA化の点では自動化に対応できる手法です。お取引様からのトレンド、ニーズを製品開発、営業戦略に反映し他社との差別化を図っております。
変更の範囲:会社の定める業務
<応募資格/応募条件>
~職種・業界未経験歓迎~
■必須要件:
・理系のバックグラウンド
本社
住所:埼玉県入間郡三芳町竹間沢11
勤務地最寄駅:東武東上線/みずほ台駅
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:会社の定める事業所
<転勤>
当面なし
<オンライン面接>
可
400万円~500万円
<賃金形態>
月給制
<賃金内訳>
月額(基本給):230,000円~300,000円
<月給>
230,000円~300,000円
<昇給有無>
有
<残業手当>
有
<給与補足>
※経験に応じ決定致します。
■賞与:有 ※年2回(6月・12月、前年度実績平均4ヶ月)
■昇給:有(4月)
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
9:00~18:00 (所定労働時間:8時間0分)
休憩時間:60分
時間外労働有無:有
<その他就業時間補足>
全社平均残業14.8時間
年間有給休暇15日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数125日
GW、夏期3日間、年末年始5日間、慶弔、産休育休 、介護、その他特別休暇
■土日出勤:年に2日程度発生、別途調整休有り
■有給休暇:試用期間後に15日付与、勤続3年未満15日/3年以上20日
<各手当・制度補足>
通勤手当:基本全額支給
住宅手当:3~6万円/月 ※条件有り
寮社宅:借上社宅制度:(転勤者向け)本人1~2割負担程度
社会保険:補足事項なし
退職金制度:補足事項なし
<教育制度・資格補助補足>
・研修制度(入社時研修、グローバル研修、その他資格支援、自己啓発プログラム導入)
<その他補足>
■財形貯蓄
■社員持株会
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