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LAYLA-HR

東京エレクトロン株式会社

【東京】プロダクトマーケティング※導体デバイスの新たな市場動向調査、企画立案

  • デバイス開発エンジニアプログラムマネージャー技術営業・FAE
  • 東京都
  • 年収700万~1000万円年収1000万円以上その他
  • 提供元:doda
  • 掲載日:2025年09月16日

求人AIによる要約

半導体デバイスの新市場動向に基づく製品企画を担当するプロダクトマーケティングポジションです。技術動向を深く理解し、顧客への効果的なソリューション提案を行います。新製品の市場投入に関与し、国内外のチームと連携して差別化戦略を立案。幅広い人脈を形成しながら、未来の半導体市場における重要な役割を果たせるチャンスがあります。出張もあり国際的な視野が広がる環境です。

【おすすめポイント】
・国内外のチームと協力し、新製品企画に参加できる。
・幅広い人脈形成が可能でキャリアアップに貢献。
・新市場への製品投入による注目を浴びるチャンス。

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OUTLINE

デバイス開発エンジニア

プログラムマネージャー

技術営業・FAE

【東京】プロダクトマーケティング※導体デバイスの新たな市場動向調査、企画立案

■職務内容:
・対象デバイスのデバイス構造、プロセスフロー、問題点などの技術動向を深く理解した上での顧客へのソリューション提案
・ターゲット製品を開発するための、コスト、価格、性能的付加価値を考慮した差別化戦略の提案

■本ポジションの魅力:
・新たな市場に新製品をいち早く製品投入することで社内外から注目を受けるポジションです。
・国内外のメンバーと協力して情報収集を行い、チームワークで新たな製品企画に参画できます。
・社内の様々な部門との連携が求められる為、広範囲な人脈形成が可能です。

■働き方:
◇出張頻度:頻度1回/月
◇出張場所:国内工場・顧客、海外現地法人(中・台・韓・米・欧・等)
(海外出張は数か月に1回、1週間程度、国内出張は2~3泊程度)
◇残業状況:月10~20h/繁忙期:月30~40h
◇英語の使用頻度について:顧客との商談 および 海外関連子会社のメンバーとの会議

■組織について:
今後多様化すると予想される半導体デバイスの新たな市場動向や先端技術動向、重要技術ニーズを調査し、調査結果をデバイス毎にロードマップの形に落とし込み定期更新、工場・営業・他BUに対してレビューを行います。またその情報に基づき自社装置の短期/中長期の開発計画を企画・立案し、開発を推進する役割を担っています。

変更の範囲:会社の定める業務

<最終学歴>大学院、大学卒以上

<応募資格/応募条件>
■必須条件:
◇半導体製造業界あるいは半導体デバイス業界で約5年以上の経験
◇Power Device関連(特にSiC・GaN)のデバイス或いは製造装置における経験(文理問いません)

<語学力>
必要条件:英語上級

<語学補足>
必須:ビジネス英会話能力(TOEIC(R)テスト700点以上推奨)

<勤務地詳細>
本社
住所:東京都港区赤坂5-3-1 赤坂Bizタワー
勤務地最寄駅:東京メトロ千代田線/赤坂駅
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)

<転勤>
当面なし

<在宅勤務・リモートワーク>
相談可

<オンライン面接>

<予定年収>
950万円~1,150万円

<賃金形態>
月給制
補足事項なし

<賃金内訳>
月額(基本給):350,000円~500,000円

<月給>
350,000円~500,000円

<昇給有無>


<残業手当>


<給与補足>
※経験・能力等を十分考慮の上、当社規定により決定します。
■昇給:年1回
■賞与:年2回(6月・12月)

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

<労働時間区分>
フレックスタイム制
コアタイム:11:00~16:00
休憩時間:60分
時間外労働有無:有

<標準的な勤務時間帯>
9:00~17:30

完全週休2日制(休日は土日祝日)
年間有給休暇12日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数122日

年末年始、年次有給(初年度12日)、特別休暇(慶弔・リフレッシュ他)
※※勤務地により一部休日の振替変更があります。

通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

<各手当・制度補足>
通勤手当:全額支給
寮社宅:独身寮制度あり
社会保険:社会保険完備
退職金制度:補足事項なし

<定年>
60歳

<教育制度・資格補助補足>
組織マネジメント研修、安全研修マナー研修、企業倫理研修、論理思考研修、プレゼンテーション研修、ネゴシエーション研修、クロスカルチャーセミナー、技術研修、実務研修(経理・法務・信用取引等)等

<その他補足>
■地域手当
■企業年金
■社員持株制度
■財形貯蓄制度
■住宅資金融資斡旋(利子補給)
■保養施設(軽井沢・箱根・ニセコ)
■総合福利厚生サービス加入 他
■確定拠出年金DC

COMPANY

会社名:東京エレクトロン株式会社
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