フィールドアプリケーションエンジニア（FAE）

技術営業・FAE

計測・解析エンジニア

【藤沢/海外赴任有】産業用装置・システムの海外営業※プライム上場／制御システムトップシェア

【東証プライム上場／計装と制御のリーディングカンパニー／自己資本率66.7%／平均勤続年数20.4年・平均年収764万】

■業務内容：
海外現地法人へ赴任し、産業用制御機器や制御システムの提案営業をしていただきます。
・顧客への制御システム、現場計器、コントロールバルブ、調節計やセンサーの技術営業です。
・適他部門と連携しながら、計画を立て販促活動を行います。
・現地法人で営業責任者や事業責任者として、社員への指導や営業基盤の整備を行い、海外顧客の拡大へ従事いただきます。
※ご経験や希望に応じ、すぐに海外赴任となる場合と、国内で経験を積んでから赴任になる場合があります。

★製品の強み：
・担当製品である制御システムは、国内トップシェアを誇ります。
・今後は海外にシェアを拡大すべく、本ポジションに参加いただける方を探しています。
・同社は販売からアフターケアまで一連を行っている点、バルブの制御解析を行っていることが強みです。
https://www.azbil.com/jp/recruit/freshers/feature.html

■海外赴任について：
・赴任先はご相談に応じて決定します。5年で一区切りとして想定です。
・赴任中は手当があり、ご本人の希望に応じて帰国の対応も行います。
・長期的に海外赴任を希望されている方には、国を超えての赴任の対応可能です。

■働く環境：
・残業25h程度、年休126日、その他特別休暇有。
・社内在宅制度あり。(週2出社)
・独身寮（29歳まで）
・家族手当（配偶者／月1万7800円、子1人／7000円＊条件あり）
・退職金制度（確定供出年金）

■企業の魅力：創業115年の歴史を持つ、プライム上場企業。「計測」と「制御」の最先端の技術を主軸に、国内外において事業を展開しています。
同社のビルシステム事業は国内トップシェアを誇り、ショッピングモールや大型施設、東京駅ビル群等広く導入されています。
・健康経営優良法人に4年連続認定。
・3年以内ので退職率は4％前後で高い定着率を誇り、勤続年数平均20.2年と長期的に勤める社員が多いです。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件：
・メーカーへの提案営業経験をお持ちの方
・TOIEC650点以上もしくは、英語を使用した実務経験をお持ちの方
■歓迎要件：
・電気・機械・制御系メーカで、油化学・化学・鉄鋼メーカー、半導体製造装置・工作機械メーカーへの営業経験がある方
・中国語が堪能な方

＜勤務地詳細＞
藤沢テクノセンター
住所：神奈川県藤沢市川名1-12-2
勤務地最寄駅：JR東海道本線／藤沢駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし
転勤は当面想定していません。
※海外赴任は5年で1つの区切りと考えています。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
600万円～850万円

＜賃金形態＞
月給制
補足事項無し

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：300,000円～350,000円

＜月給＞
300,000円～350,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上記はあくまで想定であり、経験・能力・年齢等を考慮の上決定します。
■昇給：年1回（4月）
■賞与：年2回（6月・12月※過去実績4ヶ月以上）


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
8:30～17:10 （所定労働時間：7時間55分）
休憩時間：45分
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
補足事項無し

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数126日

完全週休2日制(土・日・祝日）、春季・夏季長期連続休暇、年末年始休暇、年次有給休暇、特別休暇　など

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
家族手当：配偶者17,800円／月、子1人7,000円／月
住宅手当：規定に従い、該当の場合支給有
寮社宅：独身寮あり（29歳まで）
社会保険：各種社会保険完備
厚生年金基金：補足事項無し
退職金制度：補足事項無し

＜定年＞
60歳
再雇用有

＜教育制度・資格補助補足＞
e-learning研修、集合研修、外部研修 等

＜その他補足＞
■各種共済グループ保険
■財形貯蓄
■社員持株制度
■資格支援制度