【大阪】技術者派遣営業(管理職)/スタンダード市場上場G/年休124日以上/育休復帰率100%
- プログラムマネージャープロジェクトマネージャー技術営業・FAE
- 大阪府
- 年収500万~700万円年収700万~1000万円
- 提供元:doda
- 掲載日:2025年09月05日
求人AIによる要約
大手メーカーの開発パートナーとして成長を続ける当社で、技術者派遣営業の管理職をお任せします。新規開拓を通じてエンジニアのスキルを最大限に活かし、魅力的なキャリアを築けるポジションです。年124日の休暇、育休復帰率100%の制度が整った快適な環境で、裁量を持ちつつも社員同士のサポートを受けながら挑戦できます。また、最先端技術に触れる機会が多く、日本の技術発展にも貢献できるやりがいのある仕事です。
【おすすめポイント】
・年休124日以上、育休復帰率100%の働きやすさ
・新規開拓を通じたキャリアとスキルの向上
・最先端技術に触れる機会が多く、成長できる環境
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OUTLINE
プログラムマネージャー
プロジェクトマネージャー
技術営業・FAE
【大阪】技術者派遣営業(管理職)/スタンダード市場上場G/年休124日以上/育休復帰率100%
~東証スタンダード上場企業の中核子会社/在宅勤務相談可能/年休124日/財務体制◎~
■ポジション概要:
大手メーカーの開発パートナーとして技術者派遣を行っている当社で、人材派遣の営業業務全般に従事していただきます。
プレイングマネージャーとしての管理職を期待します。
【変更の範囲:会社の定める業務】
【やりがい】
これまでのご経験を活かし、メーカーやIT業界を中心とした上場企業及び優良中堅企業様に対する新規開拓をメインにお任せいたします。
期待として、エンジニアのスキルや希望に合う要件の開拓、エンジニアの紹介、フォロー等。
【マネジメント人数】2-3名
【教育制度】
「ビジネスマナー」「階層別研修」などオンライン、リアル参加型の研修がございます。また、様々な取引先の案件に携わることで、総合的かつ横断的なスキルアップを目指していただけます。
■就業環境:
社員同士でサポートし合いながらも、ご自身の意思次第では裁量を持って挑戦していただける環境でもあり、成長できる機会も数多くございます。
■職務の特徴:
・取引先へ訪問し、求人ニーズの獲得、お客様の課題を解決できるエンジニアのご紹介等をお任せいたします。
・事業拡大中の当社にて、会社と共に成長していただける魅力があります。
やる気次第で、将来的に経営に携わっていただく可能性もございます。
・お客様は世界でも先端技術を持つ大企業ですので、まだ世に出ていない技術に触れ、当社独自の技術力を提供することで日本の技術発展にも貢献できます。
変更の範囲:本文参照
<応募資格/応募条件>
■必須条件 ※以下、両方を条件を満たす方
・メーカー、アウトソーシング、SES、IT系の営業経験者 もしくは機電系やITの技術が理解できる方(営業、技術者)※年数は不問
・マネジメント経験 ※3年以上
大阪営業所
住所:大阪府大阪市淀川区宮原5丁目1-18 新大阪第27松屋ビル14階(1406号室)
勤務地最寄駅:東三国駅
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)
<転勤>
当面なし
事業拡大に伴い、将来的に転居の可能性がございます。(希望は考慮いたします)
<在宅勤務・リモートワーク>
相談可
<オンライン面接>
可
500万円~800万円
<賃金形態>
月給制
<賃金内訳>
月額(基本給):350,000円~580,000円
<月給>
350,000円~580,000円
<昇給有無>
有
<残業手当>
無
<給与補足>
■賞与:年2回(計約2ヶ月~3ヶ月分※業績及び査定による)
■昇給:年1回(7月)
※残業手当について
管理監督者を想定している為支給無としておりますが
選考状況により、ポジション(役職)により支給有等変動する場合がございます。
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
8:30~17:30
時間外労働有無:無
年間有給休暇10日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数124日
年次有給休暇、GW休暇、夏季休暇(4日)、年末年始休暇(6日)、慶弔休暇、育児休業、介護休業、看護休暇
<各手当・制度補足>
通勤手当:全額支給
家族手当:扶養手当あり(規定による)
寮社宅:異動による転居が必要な場合は社宅入居可(条件あり)
社会保険:社会保険完備
<定年>
60歳
再雇用制度あり
<育休取得実績>
有(育休後復帰率100%)
<教育制度・資格補助補足>
■営業職研修、間接社員向け技術研修、階層別教育
<その他補足>
■各種団体保険
■財形貯蓄制度
■個人旅行補助金制度
■健保直営保養施設
■e-ラーニング
■e-スポーツ支援制度
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