品質管理エンジニア

生産技術エンジニア

設備エンジニア

【愛知・安城】電子ビーム溶接機の立ち上げメンテナンス※年休121日／内定時に配属先確定が可能

～未来の日本社会を支えていくエンジニア集団／年休121日／福利厚生充実／研修体制も◎で長期就業が可能！～

■業務内容：
自動車部品の溶接に使用される「電子ビーム溶接機」の現地装置立ち上げ・点検・保守業務をお任せします。
入社後はトレーニング期間として約1、2年、兵庫県尼崎市内の工場にて勤務頂きます。
装置の電圧測定、シーケンス修正、部品交換、不具合調査、改造業務、品質試験、トラブル対応で国内外での出張が発生します。
・国内出張・・・東海、北陸エリア 　月7～8回程度(1～2日／回)
・海外出張・・・アメリカ、メキシコ、東南アジア等　2ヶ月に1回程度(1～2週間／回)
※諸手当・・・日当(国内：2300円、海外：5500円）、年収とは別に出張日当が年間約50万ほど付きます。

■現場研修：
現場への配属後はまず顧客の事業内容や主力製品などの基礎知識を学ぶところからスタート。
その後は実際の業務を通して必要な知識やスキルを教えながら、徐々に業務の幅を広げていくのでご安心ください。
さらに年に4回ほど先輩社員との面談も実施するなど、充実のフォロー体制を整えています。

■キャリアステップ：
チームをとりまとめるリーダーや、より難しい資格取得に挑戦するなど、多様に活躍できるフィールドをご用意しております。通信教育講座やワークショップなど学びの場を多く設けている為、どんな時代でも生き残れる、求められ続けるエンジニアを目指すことができます。

■企業の魅力：
（1）安定した経営基盤…創業50年で安定した基盤を持っております。
（2）ワンストップエンジニアリングサービス…設計から制作、据付、メンテナンスまでトータルサポートを実施。ハイクオリティ、ローコストな生産設備の提案・納入を実現しています。当社では、部品一つの制作からシステム制作まで、自社・他社製品問わずカスタマイズ設計できるため、幅広い顧客より高評価を得ています。


変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問（必須資格の受験条件に準じた学歴が必要）

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・第一種運転免許普通自動車をお持ちの方
・電気系の装置メンテナンス経験をお持ちの方


＜必要資格＞
必要条件：普通自動車免許第一種

＜勤務地詳細＞
愛知県安城市
住所：愛知県安城市
勤務地最寄駅：JR東海道本線／三河安城駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

＜勤務地補足＞
マイカー通勤不可

＜転勤＞
当面なし

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
400万円～550万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：210,000円～300,000円

＜月給＞
210,000円～300,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※給与詳細は能力・経験を考慮し決定します。
■昇給あり
■賞与あり


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
9:00～17:30 （所定労働時間：7時間45分）
休憩時間：45分
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
■平均残業時間：20～30時間程度

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数121日

■原則土日祝休み
■その他：有給休暇、ＧＷ、夏季、年末年始に長期休暇有
※入社時期によって変動があります。

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給(規定あり)
家族手当：第１子1.5万円、2子5千円※満18歳まで２子迄
住宅手当：転居を伴う配属の場合は規定に基づき適用
寮社宅：転居を伴う配属の場合は規定に基づき適用
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用制度(65歳まで)

＜教育制度・資格補助補足＞
■研修制度（技術研修、現場研修など）
■各種表彰制度
■通信教育補助制度（講座終了証を得れば60%～100％を会社が費用負担）
■資格取得奨励金制度（最高10万円／件）


＜その他補足＞
■昼食代補助制度
■財形貯蓄制度　
■提携保養所やスポーツ施設を格安で利用可　
■慶弔金制度
■住宅補助関連制度
寮　28歳まで：自己負担2万円/月　29～40歳：3万6千円～3千円/月を補助（年齢に応じた金額）
社宅　年齢不問：入社より3年間 家賃の50～20%補助（年数毎に減額）
住宅補助　39歳まで：3万5千円～3千円/月の手当補助（年齢に応じた手当）
家族帯同社宅　家賃＋共益費の50％補助（適用年数規定有）
単身赴任　自己負担1万2千円/月
■転居時の引越費用負