品質管理エンジニア

技術営業・FAE

設備エンジニア

【群馬】装置の営業／電子部品・半導体メーカー向け◇残業少・年休121日／東証プライム・ジェイテクトG

～ジェイテクトグループ（東証プライム上場）で事業安定性◎／年休121日／フレックス制度や休暇制度を活用し、子育てやプライベートも充実～

■仕事内容：
電子部品関連や半導体関連の企業向けに熱処理装置の販売とアフターサービスに関する営業活動をしていただきます。

■具体的には：
・既存と新規のお客様への新規装置導入（およびアフターサービス）に関する引き合い対応
　要求確認、自社工場へ見積依頼、見積書作成、仕様・契約内容確認、
　プレゼンや資料作成を含む受注促進、納入立会　　　他
　購入検討のお客様へのテストや工場見学の提案、同行含む対応もご担当いただきます。
　※既存のお客様への営業がメイン
　　
■主なお客様業界とエリア：
群馬県、長野県、秋田県、新潟県にある以下の企業がお客様となります。
・スマートフォンや自動車などに搭載される電子部品を製造する企業
・半導体に関する主要部品を製造する企業
・航空宇宙向けの部品を製造する企業
・各種材料を製造する企業
・大学、公的研究機関など


■組織体制：
現状、所長以下５名の営業マンが在籍
　東部支社（東京都内）をヘッドオフィスとし当営業所はJR高崎駅から徒歩5分の位置にあります。

■入社後：
OJTや工場研修を通じて教育とお客様への対応を進めていきます。
3年程度で対応ができる状況となるため、商談の難易度や技術系のスキルに応じて担当いただきます。

■評価制度：
・業績に応じた評価（２回/年）：年２回の賞与考課。受注金額や会社方針に準じた設定目標の達成状況に応じ二者面談を経て評価。
・行動に応じた評価（１回/年）：昇給に関する考課。プロセスにフォーカス目標を期初に設定しその達成状況に応じ二者面談を経て評価。


■当社の強み：
電子部品、半導体、自動車、航空宇宙、化学品などあらゆるモノの製造工程には“熱処理”が存在します。
幅広い業界、多くの企業がお客様であることから単一業界の不景気への耐性は強いと自負しています。
これらのお客様に支えられ、また当社の技術力と対応を信頼いただきパートナーとして認知いただけていることも強みと考えています。



変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：＜業界鞘腫未経験歓迎＞
・顧客折衝経験がある方
・コミュニケーション能力

＜勤務地詳細＞
群馬営業所
住所：群馬県高崎市あら町206 高崎あら町センタービル8階
勤務地最寄駅：信越本線／高崎駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし
現地採用がメインとなりますが０ではありません。

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
443万円～597万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：195,000円～263,000円
固定残業手当/月：39,000円～52,000円（固定残業時間20時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
234,000円～315,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※年収には平均残業20時間分を含んでいます。
■昇給：年1回（4月）
■賞与：5ヶ月（1,170,000～1,575,000円）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:30～14:40
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30～17:15

完全週休2日制（休日は土日のみ）
年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数121日

夏季休暇・ゴールデンウィーク休暇・年末年始休暇（各7～10日間程度）：会社カレンダーによる
年次有給休暇（2年目17日、最高20日）、慶弔休暇など

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：支給あり　　車通勤可、高速代・ガソリン代支給
家族手当：配偶者15000円、子供1人につき2800円
住宅手当：扶養家族あり（世帯主で5000円）
寮社宅：入寮条件有
社会保険：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
技術基礎研修、階層別研修、自己啓発支援制度、技能検定奨励制度、英会話教育、各種勉強会など

＜その他補足＞
■財形預金
■持株会
■各種生命保険
■保養所
■各種クラブ活動など
■転居費用補助制度（半額負担を原則とし、条件により最大負担額を決定）