【東日本】医療/半導体/受変電/産業分野の機器メンテナンス◆年休121日/研修充実/長期的な案件多数
- その他生産技術エンジニア設備エンジニア
- 茨城県 栃木県 群馬県 埼玉県 千葉県 東京都 神奈川県 新潟県 山梨県 長野県
- 年収300万~500万円
- 提供元:doda
- 掲載日:2025年08月27日
求人AIによる要約
機器メンテナンス業務でキャリアを築くチャンスがここに!医療機器、半導体製造装置、電気設備の保守・メンテナンスを担当し、技術を深めていくサポート体制が充実しています。現場研修を通じて専門知識を学び、個々の希望に合わせて案件をアサイン。年間121日の休日を活用し、ワークライフバランスを重視しながら安定した環境で働けます。資格取得を奨励する制度や充実した研修機会を通じて、長期的にスキルアップが可能です。
【おすすめポイント】
・充実の研修制度とフォロー体制
・年間121日の休日でワークライフバランスを確保
・資格取得支援とキャリアサポートの充実
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OUTLINE
その他
生産技術エンジニア
設備エンジニア
【東日本】医療/半導体/受変電/産業分野の機器メンテナンス◆年休121日/研修充実/長期的な案件多数
第二新卒歓迎!メンテナンスや製造経験を活かせる!※経験製品不問 ご自身の興味や希望にあわせてアサイン/基本的に転勤無しで長期就業/充実の福利厚生
■業務概要:
ご経験や希望勤務地に合わせて案件を打診させて頂きます。
(例)
・建物、工場、公共施設の電気受配電設備の新規設置・保守
・医療機器や商業用印刷機の保守・メンテナンス
・半導体製造装置のメンテナンス
※配属先によっては全国出張や海外出張が発生しますが、働き方はご希望を考慮させていただきます。
落ち着いて高度な技術を身に付けられる環境をご用意しております。
■現場研修:
現場への配属後はまず顧客の事業内容や主力製品などの基礎知識を学ぶところからスタート。
その後は実際の業務を通して必要な知識やスキルを教えながら、徐々に業務の幅を広げていくのでご安心ください。
さらに年に4回ほど先輩社員との面談も実施するなど、充実のフォロー体制を整えています。
■当社の特徴:
当社は他社と比較し、顧客の数を多くしすぎず1社1社と深く向き合っているため、長期的な案件が多い特徴があります。
そのため、転勤や案件変更、待機等は少ない特徴があります。
【スキルアップ支援】
■研修制度(技術研修、現場研修など)
■各種表彰制度
■通信教育補助制度(講座終了証を得れば60%~100%を会社が費用負担)
■資格取得奨励金制度(最高10万円/件)
◎給与以外の面でも研修費用など社員の成長に対する投資は惜しみません!
■企業の魅力:
(1)安定した経営基盤…創業50年超で安定した基盤を持っております。
(2)ワンストップエンジニアリングサービス:設計から制作、据付、メンテナンスまでトータルサポートを実施。ハイクオリティ、ローコストな生産設備の提案・納入を実現しています。当社では、部品一つの制作からシステム制作まで、自社・他社製品問わずカスタマイズ設計できるため、幅広い顧客より高評価を得ています。
変更の範囲:会社の定める業務
<応募資格/応募条件>
■必須条件:
・何らかの機械や装置メンテナンス経験
※入社時は充実した研修をご用意。ご経験や配属先に合わせカスタマイズした研修となります。
顧客先
住所:東京都
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:会社の定める事業所
<勤務地補足>
東京都をはじめとする東日本エリアの顧客先常駐※ご希望を踏まえてポジションを打診いたします。
<転勤>
当面なし
基本的にはひとつの職場で勤務いただく為、転勤は当面ございません。
<オンライン面接>
可
350万円~500万円
<賃金形態>
月給制
<賃金内訳>
月額(基本給):210,000円~300,000円
<月給>
210,000円~300,000円
<昇給有無>
有
<残業手当>
有
<給与補足>
※給与詳細は能力・経験を考慮し決定します。
■昇給:年1回(4月)
■賞与:年2回(6月、12月)※過去実績3ヶ月分
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
9:00~18:00 (所定労働時間:8時間0分)
休憩時間:60分
時間外労働有無:有
年間有給休暇10日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数121日
GW・夏季・年末年始、有給休暇(入社半年経過後10日~最高20日※入社時期により変動あり)等
※社内カレンダーあり
<各手当・制度補足>
通勤手当:全額負担(当社規定あり)
家族手当:子供手当:1人目1万5千円/月、2人目5千円/月
住宅手当:転居を伴う配属の場合社内規定に準ずる
寮社宅:転居を伴う配属の場合社内規定に準ずる
社会保険:補足事項なし
退職金制度:正社員で勤続3年以上の場合に適用
<定年>
60歳
定年後の再雇用制度あり(65歳まで)
<育休取得実績>
有(育休後復帰率85%)
<教育制度・資格補助補足>
■研修制度(技術研修、現場研修など)
■各種表彰制度
■通信教育補助制度(講座終了証を得れば60%~100%を会社が費用負担)
■資格取得奨励金制度(最高10万円/件)
<その他補足>
■慶弔金制度
■財形貯蓄制度
■転居時引越費用負担
■提携保養所
■寮・社宅制度
【独身者】
・~28歳:自己負担2万円/月
・29~31歳:35歳年度末まで3万円5千円/月の手当補助(年数毎に減額)
・32歳~:入社より3年間 家賃の50~20%補助(年数毎に減額)
【同居家族ありの方】
・単身赴任:自己負担1万2千円/月
・家族帯同社宅:家賃+共益費の50%補助(適用年数規定あり)
■子供手当:健康保険で扶養される満18歳までの2名迄
■伊藤忠連合健康保険組合加入
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