CAD/EDAエンジニア

生産技術エンジニア

設備エンジニア

【奈良／天理 ※転勤なし】半導体製造装置の機械設計 ※業界経験不問／残業月20H以内／土日休み

～奈良で働きたい方へ／ジェイテクトグループ（東証プライム上場）で事業安定性◎／充実の研修制度あり／年休121日／フレックス制度や休暇制度を活用し、子育てやプライベートも充実されることが可能です！～

■仕事内容：
金属材料・半導体・FPD・電子科学分野の工業用熱処理装置の製造・販売を手掛ける当社にて、機械設計をお任せします。
・2D及び3D-CADを用いた機械設計
・顧客との仕様打合せなどの対応

■職場環境：
◎約500人の社員のうち4分の3がエンジニアです。そのため、エンジニアとしての確かなキャリア形成が可能です。技術者が中心の職場なので男性の割合が高いですが、女性の技術者も活躍しています。
◎人材育成の観点や少数精鋭であることから、若いうちから責任のある仕事を任されます。もちろん、上司や先輩の指導・助言を得ながら取り組みます。
◎中途入社者がおおよそ4割ほどおりますので、中途入社の方でも働きやすい環境を整えております。

■業界未経験の方でも活躍できる環境があります！
・OJTでのサポートや、外部講習、同じ敷地内に設計製品もあるため現場に出向き製品知識を身に着けるなどし、安心して働いていただけるようサポート、フォローしております。

■働き方：
・年間休日121日
・完全週休2日制
・残業時間：20時間以内
・フレックスタイム制度
※お子様の送迎等でも活用でき、育児しやすい環境です。
・特別休暇（子の看護休暇）
※お子様の体調不良の際などに活用いただける制度です。

■今後のキャリアパス：
・総合職でのご採用となるため、ご希望があれば社内のキャリアチェンジも可能です。
・上司との1on1キャリア面談も実施しており、ご自身のキャリアを共に考える環境もございます。

■当社の特徴：
・当社は熱処理装置を製造販売するメーカーです。　
熱処理は様々な業界、お客様の生産行程において無くてはならない工程です。市場に出回る製品形態が変わってもこれは変わりません。
現在は成長著しいパワー半導体の熱処理装置分野においてトップシェアであり、スマホ、自動車への搭載個数が飛躍的に増えるMLCCなど電子部品を製造する工程で使用される熱処理炉の分野においても長らく高いシェアを誇る企業です。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・機械設計のご経験

■歓迎条件：
・半導体製造装置の設計経験者

～業界未経験歓迎／第二新卒歓迎～

＜勤務地詳細＞
本社
住所：奈良県天理市嘉幡町229
勤務地最寄駅：近鉄橿原線／天理駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

＜勤務地補足＞
車や原付通勤可能。電車の場合は最寄りから会社バスにて通勤可能。

＜転勤＞
無
※変更の範囲：会社の定める事業所

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
450万円～650万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：250,000円～360,000円

＜月給＞
250,000円～360,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■昇給：年1回（4月）
■賞与：年2回（7月・12月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:30～14:40
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30～17:15

完全週休2日制（休日は土日のみ）
年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数121日

夏季休暇・ゴールデンウィーク休暇・年末年始休暇（各7～10日間程度）：会社カレンダーによる
年次有給休暇（2年目17日、最高20日）、慶弔休暇など

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：支給あり・高速代支給（※会社規定により支給も可）
家族手当：配偶者15000円、子供1人につき2800円
住宅手当：扶養家族あり（世帯主で5000円）
寮社宅：入寮条件有
社会保険：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
技術基礎研修、階層別研修、自己啓発支援制度、技能検定奨励制度、英会話教育、各種勉強会など

＜その他補足＞
■財形預金
■持株会
■各種生命保険
■保養所
■各種クラブ活動など
■転居費用補助制度（半額負担を原則とし、条件により最大負担額を決定）