CAD/EDAエンジニア

材料開発エンジニア

計測・解析エンジニア

【昭島】機械設計・核磁気共鳴装置（NMR）／プライム上場／年休129日／住宅補助・家族手当有

【創業70年以上／海外売上比率61.5%／電子ビーム描画装置世界トップシェア／平均勤続年数17.7年／医薬・化学・材料など多様な分野の研究に不可欠な装置／日本国内で7割のシェア】

◆職務概要
核磁気共鳴装置（NMR）および関連製品（分光計、プローブ、オートサンプルチェンジャーなど）の機械設計を担当します。標準製品の開発に加え、顧客ニーズに応じたカスタム設計や新規開発プロジェクトにも携わります。
カスタムについては年間150件以上の依頼をいただくことがあり、本ポジションにおいてその設計業務が割合としては大きくなっています。新製品開発は大規模製品は数年に一度、小規模品は毎年あり、開発グループでまとめられた設計要求をもとに既存製品をベースにした新機能の仕様に対しての機械設計を行います。ご入社後、ご経験、希望される技術分野を踏まえ小規模関連製品から担当いただき、将来的にはNMR装置の全体を見ていただくことを想定しています。
また、業務を進めるにあたり、開発グループ・電気設計グループ・購買調達・生産・品質管理部門など多岐に渡って連携しています。

◆職務詳細
・新製品・カスタム製品設計および技術評価、生産・納入支援
・新製品に関する要素技術開発、設計、評価
・新製品・カスタム製品見積計算
・検査基準・各種マニュアル（取扱説明書、調整要領書、サービスマニュアル）の作成支援
・現行製品の技術フォロー、改良設計
・コスト改善・品質改善活動への参画
・販売促進支援および法規対応

【使用ツール】
設計ツール：INVENTOR、SOLIDWORKS
解析ツール：ANSYS、Femtet、NX

【核磁気共鳴装置（NMR）とは】
NMRとは、Nuclear Magnetic Resonance (核磁気共鳴) の略で、原子核を磁場の中に入れて核スピンの共鳴現象を観測することで、物質の分子構造を原子レベルで解析するための装置です。特に、有機化合物および高分子材料の分析に威力を発揮し、製薬・バイオ・食品・化学といった分野で使われていますが、最近ではセラミックや電池などの無機材料の構造・物性解析にも適用範囲を広げています。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件
機械設計の実務経験(製品不問)
材料力学を含む機械系の基礎知識

■歓迎条件
・機械工学の専攻
・3D CADを用いた設計経験
・機械加工技術への理解
・メカトロの知見

＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都昭島市武蔵野3-1-2
勤務地最寄駅：青梅線／中神駅
受動喫煙対策：敷地内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

＜転勤＞
当面なし
※将来的に国内・海外事業所への異動の可能性あり

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
410万円～660万円

＜賃金形態＞
月給制
補足事項はありません。

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：227,000円～366,000円

＜月給＞
227,000円～366,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上記はあくまで目安であり、ご選考を通じて最終的に決定いたします。
■賞与：年2回
■昇給：年1回

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
8:30～17:20 （所定労働時間：7時間50分）
休憩時間：60分（12:00～13:00）
時間外労働有無：有

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇12日～40日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数129日

土・日・祝日、特別休暇（年末年始、夏季休暇ほか）、慶弔休暇、リフレッシュ休暇など

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：規定の通り支給
家族手当：主生計かつ税法上扶養家族がいる場合に支給
住宅手当：主生計又は非生計によって金額が異なります。
寮社宅：独身寮、各種社宅(会社規定による)
社会保険：補足事項はありません。
退職金制度：勤続2年以上が対象

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
JIS規格や各種法令、加工実習、VE教育、技術発表会、3D公差解析など、機械設計者としての成長を支える多彩な研修制度を整えています。

＜その他補足＞
■厚生施設：独身寮、各種社宅、社員食堂、スポーツホール、保養所、提携リゾート施設　他
■社内制度：社員預金、従業員持株会、各種財形貯蓄、ジョブリターン制度、育児･介護休業　他