【東京/文京区】IT・通信製品法人営業◇日立Gの総合技術商社/優れた技術力/年休123日
- フィールドアプリケーションエンジニア(FAE)プロジェクトマネージャー技術営業・FAE
- 東京都
- 年収300万~500万円年収500万~700万円その他
- 提供元:doda
- 掲載日:2025年08月05日
求人AIによる要約
日立グループの総合技術商社で、法人営業職として半導体やインフラシステムの提案販売を担当。安定した経営基盤のもと、既存顧客への継続提案から新規商材の提案営業へとキャリアを進めることができます。高品質な製品と豊富な経験を活かし、クライアントのニーズに応える提案力が求められます。仕事とプライベートの両立も叶えられる環境で、自己成長を目指す方に最適な職場です。
【おすすめポイント】
・日立グループの優れた技術と安定性
・多様な業界に向けた提案営業の経験
・仕事とプライベートの両立が可能な職場環境
※提供元サイトへリンクします
OUTLINE
フィールドアプリケーションエンジニア(FAE)
プロジェクトマネージャー
技術営業・FAE
【東京/文京区】IT・通信製品法人営業◇日立Gの総合技術商社/優れた技術力/年休123日
~日立グループの安定基盤/20年以上黒字経営/仕事とプライベートの両立が叶う環境~
■業務内容:
半導体製造装置メーカーや食品メーカー、インフラシステムを構築するSIerに対して、日立グループの産業機器・情報機器の提案販売を担当していただきます。既存の顧客を2~3社ほど担当し、まずは継続採用製品の提案から始めていただきます。継続業務に慣れていただいた時点で、担当顧客のニーズに合わせた新しい商材の提案営業もお任せします。
■当社の特徴:
日立グループの総合技術商社として日立グループの優れた製品やシステムを、「アイデア」や「技術力」で磨き、お客様へ提供しています。当社は高品質かつ幅広い製品やシステムで、社会に貢献しつづけている日立グループ各社とその製品を活用し世の中に最終製品を送り出しているお客様企業の中間に立ち、豊富な経験と製品知識そして最適なソリューションを提案する技術力で、両者をつなぐ重要な役割を担っています。
変更の範囲:当社業務全般
<応募資格/応募条件>
~職種未経験歓迎・業界未経験歓迎~
■必須条件:
・普通自動車第一種運転免許
■歓迎条件:
・ITパスポートをお持ちの方
・提案営業経験者
・情報機器、無線機器の取り扱い経験者
<必要資格>
必要条件:普通自動車免許第一種
歓迎条件:ITパスポート
本社
住所:東京都文京区本駒込2-28-8 文京グリーンコートセンターオフィス11F
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:本社および全国の支社、営業所
<転勤>
当面なし
<在宅勤務・リモートワーク>
相談可
400万円~550万円
<賃金形態>
月給制
<賃金内訳>
月額(基本給):230,000円~272,500円
<月給>
230,000円~272,500円
<昇給有無>
有
<残業手当>
有
<給与補足>
※予定年収はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて変動する可能性があります。ご了承の上、ご応募ください。
■昇給:年1回(4月)
■賞与:年2回(6月、12月)※平均5.0ヶ月分程度
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
8:45~17:30 (所定労働時間:7時間45分)
休憩時間:60分
時間外労働有無:有
<時短勤務>
相談可
年間有給休暇1日~15日(下限日数は、入社直後の付与日数となります)
年間休日日数123日
慶弔/年末年始/半休/時間休)、リフレッシュ休暇
■有給休暇
初年度有休1日~(入社日によって変動有)
<各手当・制度補足>
通勤手当:会社規定に基づき支給
家族手当:補足事項なし
寮社宅:借上社宅制度(1R/1K)社会人5年目まで
社会保険:補足事項なし
厚生年金基金:補足事項なし
退職金制度:補足事項なし
<定年>
60歳
<教育制度・資格補助補足>
OJT(上司・先輩社員による指導)、社外ビジネススキル研修(外部研修)、社内集合研修(外部の専門講師による研修)、専門技術研修(主に日立グループの研修に参加)
<その他補足>
■在宅勤務
■リモートワーク可
■出産・育児支援制度
■社員持株会制度
■資格取得(自己啓発)
■資格取得支援制度
■奨励金制度
■慶弔見舞金制度
■育児休暇制度
■介護休職制度
■永年勤続制度
■有給休暇詳細/4/1入社:15日付与、9月末まで入社:11日、12月末まで入社:5日付与、1月末まで入社:3日、3月末まで入社:1日付与
COMPANY
※提供元サイトへリンクします
当サイトの情報は、情報提供元から自動取得した内容を掲載しており、一部情報が最新でない可能性があります。最新の内容については、直接情報提供元でご確認ください。