品質保証エンジニア

品質管理エンジニア

生産管理・物流

【品川】品質保証業務（ニコングループ全体の品質マネジメント戦略立案と推進）<36>

【東証プライム上場／海外売上比率80%以上／100年以上の歴史で培った先進の光利用技術と精密技術のグローバルブランド／フルフレックス／年休128日／退職金制度有】

■組織としての担当業務：
・品質戦略推進部のミッションや今後の展望
品質戦略推進部はニコングループの横串組織として品質戦略を策定し、事業部門や関係部門と連携して推進しています。
主な取り組みは、グルーバル品質マネジメント体制の整備と強化、QMSの強化・多様化、内外作の品質管理強化、および品質文化の醸成になります。
製品安全・法令順守を含む顧客品質の確保や品質ロスコストの削減などを安定的に実現すること、強靭で機能的なQMSの整備とそれを動かす人材の育成を通じて品質文化を醸成することなどに取り組み、品質ガバナンスを含む経営基盤の強化に貢献しています。そして、常にステークホルダからの信用・信頼を得ながら、2030年のありたい姿である「人と機械が共創する社会の中心企業」の実現をグローバルレベルで支えて行きます。

・品質管理課の役割
グループ全体の製品・サービスの品質向上を推進する中核部門です。品質情報分析に基づいた戦略立案、QMS運用、品質問題対応等を通じ、ニコングループ全体の品質管理向上に貢献します。

■業務内容：
品質管理課の主な業務内容は、品質情報に基づいた、グループ全体の品質管理体系の強化とTQM/品質管理学会指針を軸にした品質管理レベル向上を目的とし、グループ全体の品質管理、品質向上に関する活動全般を行っています。
※ご意向やご経験、適性に応じ、主に担当いただく領域を決定させていただきます。

具体的な業務内容
・品質情報管理（データの可視化、品質情報の見える化）
・品質向上施策の立案・実行
・品質マネジメントシステムの改善・強化

■ポジションの魅力：
ニコングループ全体の品質向上を担う中核部門です。 ニコンの多様な事業・製品に関わることで、幅広い知識と経験を積むことができます。事業部の枠を超えた視点で、会社全体の成長に貢献できる醍醐味があります。自らの業務が、ニコン製品の品質向上に直結する、大きなやりがいを感じられます。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
以下のすべての要件を満たすこと
・製造業での品質管理業務を通算10年程度経験
・品質マネジメントシステム（ISO9001）、TQM（統合的品質管理）の知識

上記に加え以下要件を1つ以上を満たすこと
・品質マネジメントシステム（製品化プロセス）の構築や改革の経験
・品質の見える化（品質情報の一元管理と分析）や未然防止の仕組み整備の実施経験

■歓迎条件：
・ISO9001監査員資格
・TQM活動推進経験

＜勤務地詳細＞
本社/イノベーションセンター
住所：東京都品川区西大井1-5-20
勤務地最寄駅：JR横須賀線／西大井駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

＜勤務地補足＞
在宅勤務可（原則、週3日以上「出社」）

＜転勤＞
当面なし
転勤は当面想定していません

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
570万円～1,020万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：320,000円～500,000円

＜月給＞
320,000円～500,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※基本給の他、時間外手当別途支給

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：45分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～17:45
＜その他就業時間補足＞
※時間外労働：20～40時間程度/月

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇0日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数128日

GW、夏季休暇、年末年始、年次有給休暇（初年度より20日支給／半日単位での取得可）、リフレッシュ休暇（勤続10年毎に1週間）、育児休暇、介護休暇、育児看護・介護看護休暇（時間単位での取得可） など

通勤手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：通勤交通費支給
住宅手当：諸条件あり（家賃補助制度）
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜教育制度・資格補助補足＞
「キャリアアップ研修」として全社的な組織の概要を把握し、問題解決力やリーダーシップ能力を養うための研修、技術系向けに技術専門教育のための社内外講師による技術専門講座・コース等が多数あります。

＜その他補足＞
■確定拠出年金制度
■持株会
■財形貯蓄制度
■育児支援制度
■クラブ活動 など