センサーデバイス

生産技術エンジニア

設備エンジニア

【東京/立川】生産技術（部門長候補）◆世界最小精密センサの量産体制構築／ニッチトップ企業

～部門長候補／ものづくりの自動化や生産性の向上に不可欠な高精度センサを提供するニッチトップ企業～

■業務内容：
当社は、製造工場への設備投資を加速し、自動化・ロボット化を推進しています。
より高精度で効率的な生産体制を構築するため、生産技術の役割がますます重要になっています。
当社精密センサ生産ラインにおける課題を特定し、高生産性×高品質な量産プロセスを構築。生産設備、ロボット、検査装置、治具の企画・導入を通じ作業の標準化・自動化へ貢献いただく業務になります。
※入社後は、製造現場にて製造ライン長としての経験を積んでいただきます。

■具体的業務内容：
・生産プロセスの設計・具体化
・生産プロセスに必要な設備・治具の設計～デバッグ
・要件定義のための製造条件を調査、仕様書作成
・導入した治具、設備を使用するオペレーターの育成
・製造部門と設計部門の橋渡し
・プロセスにおける商品不具合の課題特定と解決
※業務の割合：工法開発・工程設計2割、設備導入3割、設備・治具設計2割、設備保全・トラブル対応３割
※詳細：https://recruit.metrol.co.jp/occupations/industrial-technology/

■組織構成：
30代～60代までの計5名の組織で、部門長としてマネジメントも実施いただきます。設備の数量は治具も含めると大小含め千台を超えます。当社の「生産技術」は、いわばメーカーとしての企業力を担う最重要業務の位置づけです。設備を作るだけでなく、設備を使う人、数年後の生産の在り方にまで目を向けプロジェクトを立ち上げていきます。
他と同じ設備にはならない、あなた自身の技術の集大成を作り上げてください。

■特徴・魅力：
・世界トップシェアの製品力：1976年創業の精密位置決め用工業用センサの専門メーカーとして業界内で確固たる地位を築いています。
・現在世界中の大手・中小メーカーで採用され、取引のある国は世界74か国、海外3,000社以上との取引実績を誇り、過去5年間の累計出荷台数は130万台以上に上る信頼性があります。
世界最少サイズの「位置決めスイッチ」、自動化における業界標準にもなったエアマイクロセンサなど、高い技術力を生かした高品質の製品が最大の武器です。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・設備導入経験
・マネジメント経験
・治工具の設計・開発経験

＜勤務地詳細＞
工場
住所：立川市高松町1-100 立飛リアルエステート　14号棟
勤務地最寄駅：多摩モノレール線／高松駅
受動喫煙対策：その他（屋内全面禁煙、屋外喫煙所有）
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
無
【変更の範囲：無】

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
700万円～900万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：350,000円～430,000円
固定残業手当/月：82,020円～100,770円（固定残業時間30時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
432,020円～530,770円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※給与は経験、スキルを考慮し、相談の上決定いたします。
■賞与：年2回(夏、冬)、決算賞与１回　
■昇給：年１回


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
8:30～17:30 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
残業時間：月平均17.7時間

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～10日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数121日

年末年始休暇（規定＋１日）
慶弔休暇、産前産後休業、育児休業、介護休業

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
社会保険：社会保険完備
退職金制度：勤続４年目以上

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
・入社時研修
・対話型研修
・階層別研修
・外部研修

＜その他補足＞
・全従業員対象バースデー休暇/1日取得可（2025年2月～）
※それまでの全額会社負担の社員旅行の代替施策として
・年2回の社内パーティー
・フリードリンク、食事一部補助
・子育てと仕事の両立支援（近隣の提携保育園へ優先入園可）
・入社時転居費用（5万円を上限に当社で補助）
・インフルエンザ予防接種補助