生産技術エンジニア

生産管理・物流

設備エンジニア

【奈良】生産技術（生産工程のデジタル化、FA化等）※構想～企画～仕様検討まで担当／設備投資◎

【生産ライン自動化の上流工程を担当／中期経営計画に向け設備投資拡大中／年休125日・残業時間15時間程度／自己資本比率67.7%の高い安定経営】

■募集背景
創業100年を迎える2027年に向けて、中期経営計画に基づき、生産ラインのデジタル化、FA化を進めるための設備投資を拡大しています。このため、生産技術部門の強化を図るべく、新たな人材を募集しています。

■業務概要：
同社の生産調達本部・生産技術部において、国内外グループ会社・協力工場の生産工程のデジタル化、FA化をお任せいたします。生産ラインのFA化、最新加工技術や検査技術の評価導入を通じて、効率的で高品質な生産体制を構築します。

■職務詳細：
生産ラインのFA化に関する構想、企画、仕様検討
最新加工技術や検査技術の評価、導入業務
生産工程のデジタル化、連続加工の機械化
ベンダーとの連携による設備設計の管理

■組織体制：
生産調達本部・生産技術部は10名体制で運営されています。部長1名、メンバー9名が在籍し、大崎事業所には6名、奈良事業所には4名が配属されています。各メンバーが協力し合い、目標達成を目指す風通しの良い職場環境です。

■担当製品：
当社の主力製品である高機能シール材の生産ラインを担当いただきます。少量・多品種生産を行っており、数多くの製造ラインがございます。
※シール製品とは？
プラントの配管や機器をつなぐ接続部などから中を流れる液体や気体が漏れるのを防ぐのが“シール”です。90年を超える歴史で培った技術に基づく製品が、様々な業界で使用されています。

■企業の特徴／魅力：
同社は、1927年の創業以来、産業用シール製品の大手企業として多くの業界に高品質な製品を提供してきました。半導体、自動車、航空産業など幅広い分野で活躍する製品は、高い信頼性と性能で評価されています。また、THE VALQUA WAYによる人材育成制度や働きやすい環境づくりにも力を入れており、社員一人ひとりの成長を後押ししています。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：下記いずれかのご経験をお持ちの方
・生産技術（仕様検討）のご経験
・FA関連機器の設備設計経験

■歓迎条件：
・ゴム製品の生産技術のご経験をお持ちの方
・製造工程のFA化のご経験をお持ちの方

＜勤務地詳細＞
奈良事業所
住所：奈良県五條市住川町テクノパーク・なら工業団地5-2
勤務地最寄駅：近鉄吉野線／福神駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし
将来転勤の可能性あり
変更の範囲：会社の定める事業所

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
550万円～670万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：250,000円～350,000円

＜月給＞
250,000円～350,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験・前職を考慮したうえで優遇します。
※年収額は残業月20 時間程度を想定した金額です。


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：13:00～15:00
休憩時間：60分（11:50～12:40）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30～17:25
＜その他就業時間補足＞
※生産部門、上級マネジメント職、入社1年未満の方はフレックス対象外

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇11日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

夏季（フレックス休暇）、年末年始
※年間有給休暇：11日～20日（時間単位有給有り）
※子供のバースデー休暇

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
家族手当：扶養家族の人数によって変動します。
住宅手当：社宅入居の方へは支給はございません。
寮社宅：有り／借上社宅を含む
社会保険：社会保険完備
厚生年金基金：バルカー企業年金基金
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
新入社員研修、英会話通学補助（選抜制）、通信教育、階層別研修、各種実務研修など

＜その他補足＞
■確定拠出年金または退職金前払い
■社員持株会
■財形貯蓄
■慶弔見舞金
■生計費補助手当、首都圏手当、食事手当など（※地域により異なる）
■社宅制度（借上社宅含む）