フィールドアプリケーションエンジニア（FAE）

検査・計測装置

計測・解析エンジニア

【立川】フィールドエンジニア（三次元測定機）◇東京精密G/週1ノー残業/1時間単位の休暇有

【東証プライム上場東京精密の100％子会社/無借金経営/創業以来連続黒字/海外展開７ヵ国/ウェーハ事業では世界NO1シェア/センサ事業では、国内、自動計測市場No1シェア！「測ることで世界を創る」会社】

■業務内容：
宇宙・自動車事業など様々な製造現場で使用される三次元測定機の導入、操作説明や定期検査と調整をお任せします。技術的な業務だけではなく、お客様に対して誠実に対応・わかりやすく説明し安心頂くなど、お人柄やコミュニケーションスキルも重要なお仕事です。

■働き方：
東京都、山梨県を担当。案件内容にもよりますが、1日2社程度を担当し、直行・直帰など裁量もって業務いただきます。
土日出勤は1回程度/月・代休取得可能。
残業時間は20時間程度/月程度（※水曜日はノー残業デー）です。
遠方出張の場合宿泊にて対応(宿泊代固定10,000円/回+手当1950円程度/回)

■組織構成：メンバー6名

■製品について：
誤差を10,000分の1ミリ単位で測る計測装置。計測装置は市場の変化に強く需要が安定。

■補足：
・定時退社日：毎週水曜日と年2回の賞与支給日
・時間単位年休：午前、午後の半日に分割して休暇を取得できることに加え、1時間単位で休暇を取得可能
・賞与：別途３年連続業績賞与の支給あり
【評価制度】半年に一回の評価にて決定(成果評価＋プロセス評価)
【昇給制度】年に一度、上記制度の前年度評価により決定。上長とのフィードバック面談を実施いたします。
【手当について】家族手当として、扶養1名8,000円、2名12,000円、3名16,000円、4名20,000円、食事手当もありと、福利厚生が充実！
【待機について】サービスエンジニアの方の懸念である「待機」は原則なし。
休日出勤は祝祭日に出社することはございます。（代休は必ず取得できます)

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・製造現場での設備の改善・修理・メンテナンス・ 機械の故障時の一次対応や、保全・保守経験をお持ちの方

＜勤務地詳細＞
東京営業所
住所：東京都立川市曙町1-22-17 アーバンセンター立川2F
勤務地最寄駅：JR中央線／立川駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
510万円～610万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：216,000円～260,000円
その他固定手当/月：52,000円

＜月給＞
268,000円～312,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験やスキルを考慮して決定します。
■賞与実績：年2回（昨年度実績：6.4か月）
■昇給：年に一度、前年度評価により決定。上長とのフィードバック面談を実施。
■モデル年収：
・28歳:550万
・30代後半チーフクラス：650～700万
・40代後半管理職クラス：900～950万

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
8:30～17:00 （所定労働時間：7時間40分）
休憩時間：50分
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
■平均残業時間：20時間■水曜日はノー残業デー

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数122日

■年末年始7日

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき、実費支給
家族手当：扶養者数に応じて：8,000円～20,000円
住宅手当：補足事項なし
寮社宅：※借り上げ社宅制度あり ※規定あり
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用制度あり上限65歳

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
■資格取得支援制度（全従業員利用可）
■研修支援制度（全従業員利用可）
通信教育・eラーニング（223コースより選択可能：修了者には受講料100％補助）、外部研修も充実しています





＜その他補足＞
・育児休業：最長で子が３歳に達するまで延長可能。２歳までの休業期間は、国からの手当とは別に基準内賃金の20％を支給
・子の看護休暇：中学生卒業まで子1人について1年間に5日を限度として取得可能
・介護休業：介護対象者1人につき3回まで、通算して1年間を限度として休業可能休業期間は基準内賃金の20％を支給
・介護休暇：介護対象者1人につき1年間に5日、2人以上の場合は10日を限度として取得が可能