後工程プロセス開発

技術営業・FAE

生産管理・物流

【京都市】製品企画・営業◆英語力活かす／プライム上場半導体メーカー／海外出張あり／年休124日

～東証プライム市場上場／半導体製造の重要プロセスである「洗浄工程」の製造装置で世界トップ級シェア製品を持つSCREENグループ／最先端の技術と働きやすい環境が整った優良メーカー／有給平均取得日数19.6日／在宅勤務可（上限月75時間）～

■業務内容：
中期経営計画で掲げる、イノベーションマネジメント（新技術・新製品の上市と100億円規模の新事業立ち上げ）の一貫で、先端パッケージング分野で事業拡大のため、装置の製品企画及び営業業務をお任せします。
当社Core技術を活用し、先端パッケージの新分野へ販路拡大します。そのためのマーケティング、製品企画、営業活動を幅広く行います。

■具体的には：
・担当顧客をもち、製造部門／間接部門と連携し営業活動の遂行
・国内／海外問わない幅広い顧客対応
・半導体後工程を中心とした、工程全般を理解した上で技術的要素を含んだ営業活動
・営業活動を通して、将来の開発要素を導き出すマーケティング活動
・中長期的視点による、マーケティング活動
※顧客の殆どは海外のため、ビジネス英語スキル必須です。その他、中国語、韓国語などコミュニケーション能力があれば尚可。

■当ポジションの魅力：
・業務に応じ海外出張の機会があります。
・勤務地は基本的に京都本社固定で、関西に根付いて長期的に就業頂けます。
・残業時間及び休暇はフレキシブルに対応します。ワークライフバランスを保って就業頂けます。

■配属部署について：
配属となる営業部署は、管理職含め8名ほどの組織です。

■当社の魅力：
平均勤続年数16.6年であり、働きやすい企業です。中途社員を対象にしたアンケートでは「当社の魅力は？」に対して・職場環境43％／業務内容23％／フレックス・休暇16％／福利厚生8％／社風6％と風通しのよさや裁量のある業務、家庭への理解等に満足されています。

変更の範囲：開発、技術、製造、営業、サービス、管理に関する業務等

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件
・メーカーでの勤務経験（3年以上めど。職種不問）
・多様な関係者と業務遂行できるコミュニケーション力、協調性

■歓迎要件
・メーカーでの営業経験
・海外顧客や自社海外拠点とのビジネス/協業経験
・ビジネスでの英語/中国語使用経験

＜語学力＞
必要条件：英語上級

＜勤務地詳細＞
京都：本社事業所
住所：京都府京都市上京区堀川通寺之内上る4丁目天神北町1-1
勤務地最寄駅：京都市営地下鉄烏丸線／鞍馬口駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：(変更の範囲)当社およびグループ会社等の事業所、支社、営業所など

＜転勤＞
当面なし
転勤・出向の可能性があります（当面はありません）。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
630万円～740万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：290,000円～340,000円

＜月給＞
290,000円～340,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上記年収には、基本給+基本賞与+業績賞与（2024年支給実績）+平均残業月20Hを含みます。
■賞与：年2回（6月、12月／一般職：基礎賞与3.5ヶ月＋業績連動賞与）
※管理職の場合は年1回（6月／業績による）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:30～14:30
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～17:30

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇2日～23日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数124日

GW、夏季連続休暇、年末年始休暇、永年勤続特別休暇など

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：当社規定により支給
家族手当：管理職には無
住宅手当：厚生社宅家賃会社一部負担、引越費用会社負担
寮社宅：厚生社宅制度あり
社会保険：補足事項なし
退職金制度：退職金制度で確定給付年金、確定拠出年金が有り

＜定年＞
60歳
定年後再雇用制度あり（最長65歳まで）

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
OJTによる教育やeラーニング、その他各種研修をご用意しております。
また選抜形式での社外ビジネススクールへの派遣なども行っております。

＜その他補足＞
カフェテリアプラン制度、財形貯蓄、住宅取得支援制度、単身赴任手当、従業員持株会、互助会制度、昼食費補助、グループ団体保険、資格取得報奨金制度など