デバイス開発エンジニア

技術営業・FAE

生産技術エンジニア

【大阪】提案営業 ※在宅週2回／年休125日／平均残業時間20h／ニッチトップメーカー／福利厚生充実

【半導体業界向け営業／裁量を持って、顧客深耕したい方へ／充実の福利厚生とワークライフバランス／既存顧客メイン／東証プライム上場】

■業務内容：
当社は国内トップシェアを誇る産業用シール製品メーカーであり、注力領域と定めている半導体産業向けの営業を担当していただきます。業界シェア1位に向けて、中長期的な顧客との関係構築やニーズに合わせた提案営業をご担当いただきます。自社内で開発、製造、販売まで一貫して行っているため、迅速かつ的確にお客様のニーズに応えることが可能です。

■業務詳細：
・装置メーカー向け
半導体製造装置を開発しているメーカーに向けて、お打ち合わせや顧客接点等から新製品の情報収集を行い、開発段階からお客様の製品方向性も検討しつつ、新規製品の提案を実施いただきます。
・製造メーカー向け
半導体を生産しているメーカーへの営業活動を実施いただきます。すでに競合他社の製品が使用されている製品のリプレイスを狙い、企業様のお困りごとやニーズをお聞きしながら、お客様に最適な製品を提案していただきます。

※シール製品とは？
プラントの配管や機器をつなぐ接続部などから中を流れる液体や気体が漏れるのを防ぐのが“シール”です。当社の製品は90年を超える歴史で培ったノウハウを持っております。

■組織体制：
営業部は19名で構成されており、そのうち6名が営業担当として活躍しています。入社後は先輩社員の商談に同席しながら製品知識や営業方法について学んでいただきます。

■働き方：
・リモートワーク週2回
・フレックスタイム制
・直行直帰可能
・平均残業時間は20時間程度
・年間休日125日

■キャリアパス：
実績やスキルに応じてリーダーシップを発揮するポジションへの昇進も可能です。英語を使う場面もあり、将来海外への挑戦も可能な環境がございます。

■企業の特徴／魅力：
同社は東証プライム上場企業として、産業用シール製品で国内トップシェアを誇ります。高精度な製品を提供し、半導体産業を始めとする様々な分野で高い評価を受けています。社員の働きやすさにも配慮し、充実した福利厚生と柔軟な働き方を提供しています。シェア拡大を目指し、共に成長していける仲間を募集しています。

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件：
・法人営業のご経験をお持ちの方

■歓迎要件：
・半導体業界向けの営業経験をお持ちの方
・TOEIC(R)テスト700点以上

＜勤務地詳細＞
大阪事業所
住所：大阪府大阪市中央区本町1-7-7 WAKITA堺筋本町ビル3階
勤務地最寄駅：地下鉄中央線／堺筋本町駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜予定年収＞
600万円～850万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：320,000円～450,000円

＜月給＞
320,000円～450,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験・前職を考慮したうえで優遇します。
※上記年収額は、残業月20時間の想定した金額です。
■賞与実績：年2回支給
■昇給：年1回

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：13:00～15:00
休憩時間：50分（11:50～12:40）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:50～17:35
＜その他就業時間補足＞
※平均残業時間20時間程度/月

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇11日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

夏季（フレックス休暇）、年末年始
※年間有給休暇：11日～20日（時間単位有給有り）
※子供のバースデー休暇

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
家族手当：扶養家族の人数等によって変動します。
住宅手当：社宅入居の方へは支給はございません。
寮社宅：有り／借上社宅を含む
社会保険：社会保険完備
厚生年金基金：バルカー企業年金基金
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
新入社員研修、英会話通学補助（選抜制）、通信教育、階層別研修、各種実務研修など

＜その他補足＞
■確定拠出年金または退職金前払い
■社員持株会
■財形貯蓄
■慶弔見舞金
■生計費補助手当、首都圏手当、食事手当など（※地域により異なる）
■社宅制度（借上社宅含む）