技術営業・FAE

検査・計測装置

生産技術エンジニア

＜急募＞【東京】海外営業（半導体製造装置）◇韓国語歓迎／プライム市場／半導体ウェハ装置世界NO.1

【精密計測機器国内トップシェア/半導体製造のウェーハテスト工程で使われているプローバは世界トップシェア/営業利益率15%以上の高収益企業/半導体製造装置と精密計測機器の2つの分野で世界シェアトップクラスのメーカー】

■業務内容：
大手半導体メーカーを対象に、半導体製造装置(プロービングマシン、ダイシングマシン、ポリッシュ・グラインダ、精密切断ブレードなど)の営業となります。
製品ＰＲから提案、契約交渉、契約成立後の納入立会いまで幅広く対応致します。営業スタイルは既存顧客を中心とした提案型となります。
同社の製造装置はプローバを中心として高シェア製品が多い為、価格競争ではなく、製品特性や技術力の優位性で営業が可能です。

■当社について：
【2つの事業でトップ級シェアを誇る圧倒的技術力／高収益企業】
・「精密さ」を強みとし、精密計測機器国内トップクラス／半導体ウェハテスト装置世界トップシェアを誇ります。
・真円度・円筒形状測定機はシリンダなどを測定するもので、世界トップクラス性能を実現。測定時間についても従来の半分以下としたほか、それぞれ別の測定機が必要だった内外径の直径測定と円筒間の平行度測定を一度で実現させました。
・売上比率は、半導体製造装置が6割、計測機器が4割と2軸の強い柱が、毎年15％以上の営業利益を上げる盤石な経営基盤を支えています。

【ダイバーシティとワークライフバランスを推進】
・外国籍従業員の採用は、国内及び海外でも積極的に行っており、新卒・中途を含め、自ら異文化に飛び込んで吸収する人材の採用に努めています。
・また、女性の雇用を中心に位置付け、職域の拡充やキャリアプランの指導、及びライフイベントへの柔軟な対応など、女性の活躍を推進する活動に注力しています。
・総労働時間削減するための施策としてやむを得ず休日出勤をした場合の代休取得の徹底や長期休暇の利用状況を管轄部門にて把握することで、年間労働時間の削減と休暇取得促進に対して積極的に取り組んでいます。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■応募要件：
・製造業での法人営業経験
・韓国語またはTOEIC(R)テスト600点程度の英語力をお持ちの方

＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都八王子市石川町2968-2
勤務地最寄駅：JR八高線／北八王子駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

＜転勤＞
当面なし
※将来的に国内外含めた転勤の可能性がございます。

＜予定年収＞
620万円～715万円

＜賃金形態＞
月給制
特記事項なし

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：279,500円～326,300円

＜月給＞
279,500円～326,300円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上記年収は賞与、想定月間残業時間30時間分の手当を含む金額です。
※提示水準は能力・経験に応じて増減する場合があります。
・給与改定年1回
・賞与年2回

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

＜勤務時間＞
9:00～17:30 （所定労働時間：7時間40分）
休憩時間：50分（12:00～12:50）
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
補足事項なし

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇12日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

GW、年末年始、長期休暇（平日5日連続取得可能）、有給休暇、慶弔休暇、介護休暇、特別休暇、育児休業、子の看護休暇、Female休暇、リフレッシュ休暇等

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：通勤定期代
家族手当：会社規定により14,000円～
住宅手当：会社規定により13,000円または24,000円
寮社宅：借上社宅制度（入社後転居を伴う転勤の場合利用可）
社会保険：社会保険完備
退職金制度：入社2年後より対象

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
階層別研修、人財育成力研修、自己啓発制度（通信教育補助金あり）、無料e－ラーニング、OJT

＜その他補足＞
【福利厚生】財形貯蓄、社員持株会、社員食堂（本社／八王子工場・土浦工場）、総合福利厚生制度（ベネフィット・ワン）、共済会、永年勤続表彰、部活動、育児支援制度【その他】健康企業認定取得（東京金属健保、銀の認定）、育児支援は法令を上回る制度（育児休業最長3歳まで等）