株式会社 アドバンテスト
【群馬】業務改革・プロセス改善推進◇世界的半導体試験装置メーカー/舘林熊谷からアクセス◎
Smart Overview
【おすすめポイント】
・業務改善やプロセス最適化に関与し、業界の進化を支える役割
・設計から製造、品質管理まで幅広い業務に携われる
・チームでの協力を重視し、成長できる環境が整っている
募集職種
その他
仕事内容
【群馬】業務改革・プロセス改善推進◇世界的半導体試験装置メーカー/舘林熊谷からアクセス◎
【U・Iターン歓迎!転居を伴う場合、引っ越し手当有!/半導体試験装置世界トップ級シェア/熊谷・館林近く※マイカー通勤可】
■概要:
設計・製造・保守を横断した業務改善と標準化を推進する業務改革リーダーとして活躍いただきます。
■業務詳細:
・業務課題・影響の可視化、原因分析および改善策の立案
・部門横断の改善テーマの設定、関係部門との合意形成および施策の実行管理
・標準業務プロセス、ルール、手順書等の策定・展開・定着
・改善効果の確認、継続的な見直しおよび関係者への報告・提案
■当ポジションのやりがい:
・部門横断の問題解決と業務改善を主導し、業務効率や品質の向上に直接貢献できます
・原因分析から施策の実行・定着まで一貫して担い、成果を実感できる仕事です
・多様な部門との協働を通じて、会社全体の業務理解と幅広い社内ネットワークを得られます
・問題解決、業務設計、合意形成、プロジェクト推進などの実践的なスキルを高められます
・情報システムの導入・変更を業務側から支え、現場に適した運用へ最適化する経験を積めます
■働き方:
・フレックス有/勤務日の40%までテレワーク勤務可能(フルリモート不可)
・群馬・埼玉地区のR&Dセンタ・工場への出張あり(1~2回/月程度)
■同社について:
「先端技術を先端で支える」という企業理念のもと、進展著しいデジタル社会のインフラストラクチャーである半導体の品質や信頼性の向上を通じて、社会の持続可能な発展に寄与しています。主力製品となる半導体試験装置は世界シェア1位で、海外売上高比率は9割を超えています。健康経営優良法人(ホワイト500)にも5年連続で認定されていて、ダイバーシティ・ワークライフバランスへの取り組みも多数行っています。高い専門性がありながら、働きやすさを両立できる体制です。
変更の範囲:会社の定める業務
求めている人材
<応募資格/応募条件>
■必須条件:
・業務課題の分析から解決策の立案・実行・定着までを主導した経験
・関係部門との調整・合意形成を図りながら業務を推進した経験
・英語による業務コミュニケーション能力(目安:TOEIC(R)テスト 700点以上)
■歓迎要件:
・開発・設計から製造・保守にわたる業務移管や部門間調整の経験・知識
・業務改善手法に関する知識・実践経験
・Power PlatformやPower BIを活用したツール開発・データ分析経験
勤務地
群馬R&Dセンタ
住所:群馬県邑楽郡明和町大輪336-1
勤務地最寄駅:東武伊勢崎線/川俣駅
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)
<転勤>
当面なし
<在宅勤務・リモートワーク>
相談可(在宅)
<オンライン面接>
可
給与
750万円~1,100万円
<賃金形態>
月給制
<賃金内訳>
月額(基本給):350,000円~600,000円
<月給>
350,000円~600,000円
<昇給有無>
有
<残業手当>
有
<給与補足>
※スキル・経験等により個別に設定させていただきます。
■昇給 : 年1回(6月)
■賞与 : 年2回(6月、12月)※2ケ月分×2回=約4ヵ月分想定
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間
フレックスタイム制
コアタイム:11:00~14:00
フレキシブルタイム:6:00~11:00、14:00~22:00
休憩時間:60分
時間外労働有無:有
<標準的な勤務時間帯>
8:45~17:30
休日休暇
年間有給休暇1日~22日(下限日数は、入社直後の付与日数となります)
年間休日日数127日
■2023年度実績
GW(9日)/夏季休暇(9日)/年末年始(7日)
※有給休暇の付与数は、入社月により変わります
福利厚生
<社会保険>
健康保険 有、厚生年金 有、雇用保険 有、労災保険 有
■各種保険完備
<各手当・制度補足>
通勤手当:全額支給
家族手当:無
住宅手当:家賃補助制度
寮社宅:借上社宅制度
厚生年金基金:補足事項なし
退職金制度:補足事項なし
<定年>
60歳
<教育制度・資格補助補足>
■OJT
■教育補助制度あり、その他各種英語研修、社内TOEIC(R)テストなど
<その他補足>
各種社会保険、健康保険組合、企業年金基金、確定拠出年金、従業員持株制度、財形貯蓄制度、再雇用制度、育児休職制度、家賃補助制度、借上社宅制度、借上寮制度、引っ越し手当など