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掲載日：
2026年10月20日
スタンレー電気株式会社
【横浜】研究開発（可視光VCSELの評価解析）◆東証プライム・世界トップクラスの自動車部品メーカー
想定年収
年収700万～1000万円、年収500万～700万円、年収300万～500万円
勤務地
神奈川県
Smart Overview
【おすすめポイント】
・最前線のVCSEL技術に触れ、次世代光源を開発。
・デバイス特性や市場動向に関する深い知識が培える。
・新技術への挑戦を通じてキャリアアップが図れる。
募集職種
デバイス開発エンジニア
光電子デバイス
計測・解析エンジニア
仕事内容
【横浜】研究開発（可視光VCSELの評価解析）◆東証プライム・世界トップクラスの自動車部品メーカー
～業界トップクラスの独立系車載部品メーカー／グローバルに事業を展開／各種福利厚生充実～
【募集の背景】
当社では、可視光VCSELの事業化に向けた研究開発を進めています。ランプメーカーでありながら、結晶成長からデバイス開発まで手掛けています。新しく生まれ変わる研究所で、次世代の光源であるVCSEL開発を担う仲間を募集しています。
【配属部門の概要】
LED、レーザーを中心に光源デバイスの研究開発を担う部門です。
【業務概要】
可視光VCSELの評価解析
【担当する業務（詳細）】
・デバイス特性評価（電気特性・光学特性）、評価系の構築、各種信頼性評価、データ解析、故障解析等
【仕事の魅力（裁量・責任・雰囲気など）】
世界初となる可視光VCSELの事業化に向けた研究開発に従事していただきます。
主体性を重視し、新たな技術に挑戦しやすい環境であり、若手からベテランまで一体となって光の価値を追究しています。
【入社後の中長期的なキャリアパス】
研究開発をリードするマネジメント職、研究技術を支える技術管理職のどちらに進むかは、ご本人の希望と上司との話し合いにより適性を見極めた上で選択可能です。
【配属部署】
研究開発統括部 光源部 L01課
【働き方について】
フレックスタイム、在宅勤務（月2日程度）
【外出・出張の有無】
学会での技術調査や共同研究先への外出・出張の可能性があります。
変更の範囲：会社の定める業務
求めている人材
＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・半導体レーザ設計に関するシミュレーション技術、光導波路およびモード解析の実務経験
・半導体光デバイスの量産化、故障および劣化解析の実務経験
■歓迎条件：
・半導体レーザのデバイス開発実務経験3年以上
・半導体光デバイスの量産化経験者
勤務地
技術研究所
住所：神奈川県横浜市青葉区荏田西1‐3‐1
勤務地最寄駅：田園都市線／江田駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）
＜転勤＞
当面なし
＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）
＜オンライン面接＞
可
給与
450万円～800万円
＜賃金形態＞
月給制
＜賃金内訳＞
月額（基本給）：230,000円～380,000円
＜月給＞
230,000円～380,000円
＜昇給有無＞
有
＜残業手当＞
有
＜給与補足＞
※スキル、経験に応じて前後する場合がございます
■昇給：年1回（5月）
■賞与：年2回（7月、12月）
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間
フレックスタイム制
コアタイム：13:00～15:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有
＜標準的な勤務時間帯＞
8:30～17:30
＜その他就業時間補足＞
所定労働時間：8時間※フレックスタイムは業務やプライベートに合わせて自由に利用しております。
休日休暇
年間有給休暇15日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数121日
・完全週休2日制（業務や職種により休日出勤の可能性あり／代替休日取得制度あり）
・年次有給休暇付与日数15日～20日（入社月から取得可／キャリア入社者は初年度のみ入社月により変動あり）
福利厚生
＜社会保険＞
健康保険 有、厚生年金 有、雇用保険 有、労災保険 有
＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき支給
家族手当：こども手当（18歳未満18,000円/人）
住宅手当：会社規定に基づき支給
寮社宅：借上社宅制度
厚生年金基金：無
退職金制度：無
＜教育制度・資格補助補足＞
-
＜その他補足＞
■制度
従業員持株会、財形貯蓄制度、社内融資制度、希望加入グループ保険、ホームヘルパー制度、健康管理／介護サポート、各種慶弔金 他
■施設
保養所（鎌倉）
■その他
法務相談、健康相談、労働組合契約による施設（遊園地、ホテル等）利用 他
■チャージ休暇制度：勤続5年で1週間、10年で1ヶ月の連続休暇を取得可能※それぞれ5万円／20万円の費用補助あり
■転居費用補助：入社に際して転居が必要な場合、当社規定により転居にかかる費用を補助いたします。