TOPPAN株式会社
【熊本】次世代光学部材の新規商材開発を担当◆新規事業の立ち上げに直接関与/業界シェアトップクラス
Smart Overview
【おすすめポイント】
・最先端の半導体技術に触れることができる環境
・チームでの革新を通じた成長の機会
・業界のトレンドに即した実践的な経験が得られる
募集職種
ウェハ材料
光電子デバイス
材料開発エンジニア
仕事内容
【熊本】次世代光学部材の新規商材開発を担当◆新規事業の立ち上げに直接関与/業界シェアトップクラス
【次世代技術の開発やグローバル市場への展開をリードできるポジション/東証プライム上場・TOPPANホールディングスの中核会社】
◆募集背景
TOPPAN株式会社は、 東証プライム上場・TOPPANホールディングス(旧:凸版印刷株式会社)の中核会社として、以下の3つの事業領域を中心に幅広く事業を展開しています。
事業領域は以下の3つです。
(1)エレクトロニクス事業
(2)生活・産業事業
(3)情報ソリューション事業
世界的なAI需要の急拡大を受け、当社のエレクトロニクス事業はグループ全体の持続的成長を牽引する事業領域へと拡大しています。現在、私たちは半導体関連事業の持続的成長を目指し、フィジカルAIやAIスマートグラス向けの新規光学部材開発に注力しています。設計・微細加工・光学評価の技術アセットを活かし、新たな市場創出と顧客価値の最大化を共に推し進めていただける、開発エンジニアを募集します。
◆業務内容
Si深堀加工や光学設計・シミュレーション技術を活かし、次世代光学部材の新規商材開発を担当いただきます。顧客認定やPoCサンプル提案を通じて、事業の成長をリードする役割です。複数グループと連携しながら、開発プロジェクトの推進に携わります。
◆業務詳細
・SiおよびSi3N4、SiO2の微細加工・深堀加工技術開発
・半導体Wafer加工およびクリーンルームでの新商材開発業務
・光学メタサーフェスに関する設計・シミュレーション開発
・光学設計シミュレーションからCAD設計・微細加工までの一貫した開発業務
・顧客認定取得やPoCサンプル提案の推進
◆期待する役割
新規商材開発の中心メンバーとして、技術開発と顧客提案をリードし、組織の成長を牽引する役割を期待しています。社内の複数グループと連携し、プロジェクト推進に貢献していただきます。
◆仕事の魅力
最先端の半導体・光学技術を活かし、新規事業の立ち上げに直接関与できます。裁量の大きな環境で、次世代技術の開発やグローバル市場への展開をリードできる点が魅力です。多様な専門家と協働し、成長機会を得られます。
変更の範囲:会社の定める業務
求めている人材
<応募資格/応募条件>
■必須条件:
・Si Wafer加工技術(フォトリソグラフィーやドライエッチング加工)の実務経験
・半導体製造等における、洗浄やウェットエッチング加工技術の実務経験
・光学設計・シミュレーションツール(RCWA、FDTD法など)の活用経験
■歓迎条件:
・新規商材開発プロジェクトへの参画経験
・顧客との技術折衝や認定取得の経験
・光学メタサーフェスなど次世代技術の開発経験
勤務地
熊本工場
住所:熊本県玉名市伊倉北方800
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:会社の定める場所(会社が定めるリモートワークを行う場所を含む)
<勤務地補足>
※リモートワーク制度:有
<転勤>
当面なし
<在宅勤務・リモートワーク>
相談可(在宅)
<オンライン面接>
可
給与
450万円~800万円
<賃金形態>
月給制
<賃金内訳>
月額(基本給):265,000円~438,000円
その他固定手当/月:12,000円
<月給>
277,000円~450,000円
<昇給有無>
有
<残業手当>
有
<給与補足>
※ご経験・ご年齢を考慮し、弊社規定に沿って給与を決定します。
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間
フレックスタイム制(フルフレックス)
休憩時間:60分
時間外労働有無:有
<標準的な勤務時間帯>
9:00~18:00
休日休暇
年間有給休暇10日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数129日
※完全週休二日制、土曜 日曜 祝日、夏季連続休暇(9日間)、年末年始6日
福利厚生
<各手当・制度補足>
通勤手当:補足事項なし
家族手当:福利厚生その他欄参照
寮社宅:独身寮
社会保険:補足事項なし
厚生年金基金:補足事項なし
退職金制度:補足事項なし
<定年>
65歳
<育休取得実績>
有
<教育制度・資格補助補足>
・TOPPANビジネススクール(自己啓発のための各種しくみとコンテンツ)
・海外トレーニー制度と海外留学制度(グローバル人財育成のための施策)
<その他補足>
◆財形貯蓄制度、財形融資制度、育児休業制度、介護休業・介護勤務短縮制度、持株制度(補助金制度による従業員持株制度)、厚生施設(独身寮、保養所、診療所)など
◆家族手当/月: 健保扶養する直系卑属一人当たり20,000円/月(人数上限なし)