株式会社テクノプロ
【栃木】リチウムイオン電池領域開発業務とそれに付随する業務◆大手企業と取引実績あり
Smart Overview
【おすすめポイント】
・リチウムイオン電池業界での確かな成長機会
・最先端技術を駆使した業務でスキル向上
・全国の技術者と協力し、多様なプロジェクトに関与
募集職種
前工程プロセス開発
後工程プロセス開発
計測・解析エンジニア
仕事内容
【栃木】リチウムイオン電池領域開発業務とそれに付随する業務◆大手企業と取引実績あり
~8000名以上のエンジニアを抱える国内最大級規模の技術集団/年間休日122日~
■業務内容
・リチウムイオン電池の試作、テスト方案、内容の立案、テスト実施業務(業務比率:70%)
・DB登録、データ整形、Python等のツールを使用してのデータ抽出
・測定データの利活用として、電池容量推定と劣化予測のための解析(業務比率:30%)
・容量推定、劣化予測に関するアルゴリズム構築支援、テスト実施
・バッテリーシミュレーションモデルの改善と構築
※バッテリーの試作および化学的、電気的な試験、データ取得がメイン。
マテリアルズ・インフォマティクスの一環として、データ分析、プログラミングの業務も実施予定。
必要または習得可能な知識:電子・化学(材料)・ソフトウェア・データサイエンス
■当社の特徴
(1)国内最大級規模の技術人材で、お客さまをサポートする
・テクノプロ・グループは、200を超える国内拠点に2万名超の技術者・研究者を擁しており、インド・中国・東南アジアにもデリバリー拠点を展開しています。
・デジタル技術を主体とし、様々なサービスによりお客さまをサポートする、国内最大級規模の技術アウトソーシング企業です。
(2)広範な技術領域における現場知見
・機械、電気・電子、化学・バイオ、建築・土木など幅広い技術領域において、お客さまの現場で知識と経験を培ったエンジニア・研究者を擁しています。
・これらの知見をデジタル技術と融合することで、お客さまのパートナーとして実践的な課題解決を実現します。
(3)先端的デジタル技術
・進化が著しいデジタル技術において、グループ会社・パートナーを通じて、COE(Center of Excellence)を展開することで、先端的デジタル技術に基づくソリューションを提供いたします。
(4)高いコスト競争力
・日本全国の正社員技術者とオフショアデリバリーセンターを活用することで、協力会社に依存しない高いコスト競争力を実現しています。
・技術者のライフサイクルデータを蓄積・分析することによる、採用・育成・配属の最適化、特に技術者のクロススキリング、リスキリングのノウハウがこれを支えています。
変更の範囲:会社の定める業務
求めている人材
<応募資格/応募条件>
■必須条件:
・分析においてのサンプル作成~計測~結果解析スキル
・酸やアルカリなどの薬品の取り扱い経験
・データ分析能力
勤務地
クライアント先(栃木)
住所:栃木県
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)
<勤務地補足>
栃木県にある顧客先での常駐勤務となります。
<転勤>
有
ただし、希望を考慮します。
<在宅勤務・リモートワーク>
相談可(在宅)
<オンライン面接>
可
給与
396万円~595万円
<賃金形態>
月給制
<賃金内訳>
月額(基本給):256,000円~384,000円
<月給>
256,000円~384,000円
<昇給有無>
有
<残業手当>
有
<給与補足>
※給与詳細は経験・スキル等を考慮の上、決定します。
■賞与:年2回(別途、決算賞与を支給する場合あり)
■賃金改定:年1回
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間
フレックスタイム制(フルフレックス)
休憩時間:60分
時間外労働有無:有
<標準的な勤務時間帯>
9:00~18:00
休日休暇
年間有給休暇10日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数122日
※祝日のある日は土曜出勤の場合あり
年末年始、有給休暇(夏季取得推奨日あり)、慶弔休暇、特別休暇、育児休業、介護休業、入社時休暇(上限5日)、災害時休暇(年5回、最大5日)
福利厚生
<各手当・制度補足>
通勤手当:上限:月15万円まで支給
住宅手当:補足事項なし
寮社宅:福利厚生その他欄参照
社会保険:介護保険
退職金制度:企業型確定拠出年金制度
<定年>
60歳
定年再雇用
<副業>
可
<教育制度・資格補助補足>
資格取得一時金、社内外講習補助、勉強会講師料補助、通信教育補助、資格取得補助、図書購入補助、社外技術研修参加費、自己啓発支援
<その他補足>
慶弔見舞金制度、社内クラブサークル活動支援、健康保険組合、財形貯蓄制度、定年再雇用、福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」、総合福祉団体定期保険
<住宅>
寮・社宅制度(独身寮/単身寮/家族寮)
※月2万円~3万円+光熱費を個人負担
※単身赴任の際は赴任手当支給あり(8万円/月)
<手当>
・役職手当(最大8万円/月)
・テレワーク手当(250円/日)
・赴任手当(規定適用時8万円/月)
・転勤赴任一時金
・帰省旅費補助
・引越費用補助