日本電子株式会社
【昭島】応用研究・販売促進(NMR分光器)/研究経験を活かせる/プライム上場/年休129日
Smart Overview
【おすすめポイント】
・NMR技術を駆使した研究開発の最前線での経験
・化学、製薬業界のクライアントとの共同研究機会
・国際的な研究者とのネットワーク構築と成長のチャンス
募集職種
化学材料
技術営業・FAE
計測・解析エンジニア
仕事内容
【昭島】応用研究・販売促進(NMR分光器)/研究経験を活かせる/プライム上場/年休129日
【海外売上比率61.5%/NMRでの国内シェア7割/平均勤続年数17.7年】
◆職務概要
核磁気共鳴分光器(NMR)を利用した応用研究、ならびに技術販促をお任せします。応用研究については、化学系のメーカーや製薬企業、大学や研究機関でNMRに関する研究をしている方などと進めることが多く、 学会にて測定法の開発についてや、お客様との共同研究結果など、研究成果を発表もいただきます。また、技術販促については、お客様が製品を購入される際に性能についての問い合わせをいただくことが多く、技術的な内容の対応(デモンストレーション含む)を行います。また、お客様による製品評価の際にも技術面のフォローをします。
業務では海外の現地法人や研究者との交流もあり、専門性を持ってグローバルにご活躍いただけます。
◆職務詳細
・NMR依頼測定
・NMR装置を利用したデモンストレーション、販売促進資料の作成
・NMRを使用した応用研究、ならびにプレゼンテーション
・NMR装置使用の指導
・技術的な観点からの販売促進活動
※出張:月数回(国内)、年1,2回(海外)
【核磁気共鳴装置(NMR)とは】
NMRとは、Nuclear Magnetic Resonance (核磁気共鳴) の略で、原子核を磁場の中に入れて核スピンの共鳴現象を観測することで、物質の分子構造を原子レベルで解析するための装置です。特に、有機化合物および高分子材料の分析に威力を発揮し、製薬・バイオ・食品・化学といった分野で使われていますが、最近ではセラミックや電池などの無機材料の構造・物性解析にも適用範囲を広げています。
【ポジション特徴】
・最新のNMR測定技術への挑戦
これまでにない測定法へのチャレンジや国内外の研究者との交流を通して測定技術のさらなるスキルアップを行う事ができます。
・NMRに関連する最先端の技術、研究分野への貢献
NMRが使われている科学分野における最先端の動向に触れることができ、その分野に対して貢献することができます。
具体的にはユーザーである材料分野、製薬、電池材料、大学、研究機関などの研究の一端に触れたり、携わることができます。
・社内外での研究活動
社内の研究者や社外の研究者との交流を通した共同研究を行い、学会発表等など積極的な活動が奨励されています。
求めている人材
<応募資格/応募条件>
【必須条件】【業種未経験歓迎】
■必須条件
・バイオ系NMR研究者としての経験(研究機関・企業問わず)
■歓迎条件
・データサイエンスの素養
・構造生物学者としてのX線やクライオ電子顕微鏡などの経験
勤務地
本社
住所:東京都昭島市武蔵野3-1-2
勤務地最寄駅:青梅線/中神駅
受動喫煙対策:敷地内全面禁煙
<転勤>
当面なし
将来的に国内・海外事業所への異動の可能性あり
<在宅勤務・リモートワーク>
相談可
<オンライン面接>
可
給与
410万円~590万円
<賃金形態>
月給制
補足事項はありません。
<賃金内訳>
月額(基本給):227,000円~327,000円
<月給>
227,000円~327,000円
<昇給有無>
有
<残業手当>
有
<給与補足>
※上記はあくまで目安であり、ご選考を通じて最終的に決定いたします。
■賞与:年2回
■昇給:年1回
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間
8:30~17:20 (所定労働時間:7時間50分)
休憩時間:60分(12:00~13:00)
時間外労働有無:有
<その他就業時間補足>
・平均残業時間:月10時間程度(目安)
休日休暇
年間有給休暇12日~40日(下限日数は、入社直後の付与日数となります)
年間休日日数129日
有給休暇:初年度20日 ※4月入社の場合 他に保存有給休暇制度あり
土・日・祝日、特別休暇(年末年始、夏季休暇ほか)、慶弔休暇、リフレッシュ休暇など
福利厚生
<各手当・制度補足>
通勤手当:規定の通り支給
家族手当:主生計かつ税法上扶養家族がいる場合に支給
住宅手当:主生計又は非生計によって金額が異なります。
寮社宅:独身寮、各種社宅(会社規定による)
社会保険:補足事項はありません。
退職金制度:勤続2年以上が対象
<定年>
60歳
<教育制度・資格補助補足>
・教育については、OJTが中心となります。
<その他補足>
■厚生施設:独身寮、各種社宅、社員食堂、スポーツホール、保養所、提携リゾート施設 他
■社内制度:社員預金、従業員持株会、各種財形貯蓄、ジョブリターン制度、育児・介護休業 他